🔥 当社AIが選択した株式戦略、テクノロジー大手、は5月までに+7.1%の上昇。株式がブームなうちに行動を起こしましょう。40%割引で開始

馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:2018年注目、シェアリングエコノミーとカスタムメモ!

発行済 2018-01-11 09:22
更新済 2018-01-11 09:33
馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:2018年注目、シェアリングエコノミーとカスタムメモ!
3382
-
9437
-
9984
-
2432
-
8591
-
4666
-
8840
-
2120
-
2353
-
4392
-
6191
-
3938
-
6662
-
3479
-
1435
-
3300
-
3900
-
皆さま、こんにちは。
フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。


『馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。


フィスコアプリとレーダースクリーンの組み合わせ技について、具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。
2018年のテーマとして、私が注目しているのは「シェアリングエコノミー関連」というものです。


●既存の秩序や枠組みを変えるシェアリングエコノミー
巨大企業や国家が世界の趨勢に対して大きな影響力を持っていた時代から、個人の行動や情報発信主導で既存の秩序や枠組みが変わろうとしてきているのを感じます。
例えば、民泊仲介のエアビーアンドビーといったシェアリングエコノミーもデジタルの伝播力によって、瞬く間に世界中に広がりました。
物や空間だけでなく時間もシェアしていく、多様な働き方にもシェアリングエコノミーの考え方は浸透してきています。
今後もますますシェアリングエコノミーは重要な市場となってくると私は考えています。


●国内大手企業の参入
足元で国内大手企業によるシェアリングエコノミー市場への参入が目立っています。
ソフトバンクG (T:9984)がコンビニエンスストア大手であるセブンイレブン・ジャパンと『自転車シェアリングサービス開始』を発表し、NTTドコモ (T:9437)はオリックスと提携して『カーシェアリング事業』へ参入するなど、業種を超えた提携の動きが確認できます。
このほか、2018年6月に旅行者を有料で泊める住宅宿泊事業法(民泊法)が施行予定であることも考えると、自動車や自転車だけでなく、民泊などを含めたシェアリングエコノミーが2018年の注目テーマの一つとして、今後ますます関心が高まっていくものとみています。


●代表的なシェアリングエコノミー関連銘柄
そこで、関連銘柄をフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。

インベスターズクラウド (T:1435)、LIFULL (T:2120)、日本駐車場開発 (T:2353)、ディー・エヌ・エー (T:2432)、AMBITION (T:3300)、セブン&アイ・ホールディングス (T:3382)、ティーケーピー (T:3479)、モバイルクリエイト (T:3669)、クラウドワークス (T:3900)、LINE (T:3938)、パーク24 (T:4666)、エボラブルアジア (T:6191)、ユビテック (T:6662)、オリックス (T:8591)、大京 (T:8840)

●トレードステーションのカスタムメモの利用
シェアリングエコノミー関連銘柄としてひとくくりにしていますが、自転車や自動車のシェアリング、民泊、貸し会議室、そして働き方に関わるものと多岐にわたります。
そこで、トレードステーションの銘柄ボード機能レーダースクリーンに追加できるカスタムメモを利用して、銘柄の横に何のシェアリングを行っているのかを書いておくと良いと思います。
カスタムメモは、レーダースクリーンの「分析テクニックの追加」から追加できます。


●トレードステーションのカスタムメモの具体例
インベスターズクラウド (T:1435)のカスタムメモは、『アパート経営プラットフォーム「TATERU」を運営』、AMBITION (T:3300)は『民泊や家具付き賃貸サービス』、クラウドワークス (T:3900)は『 クラウドソーシング事業を運営、企業と人材のマッチングサイト』
と記入しています。
前述のとおり、2018年6月に旅行者を有料で泊める住宅宿泊事業法(民泊法)が施行予定であることから、民泊のシェアリングエコノミー銘柄にメモを入れておくのはおすすめです。


次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとレーダースクリーンについてお話します。


※「馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版(マネックス証券が提供)を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。
開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。


(フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子)


最新のコメント

当社アプリをインストール
リスク開示書: 金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある時は英語版が優先されます。
© 2007-2024 - Fusion Media Limited. 無断複写・転載を禁じます