［東京 ９日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２４９円２８銭安の２万７９９９円９６銭と、反落して取引を終えた。米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を１０日に控え、見極めムードが強い中、決算の内容が嫌気された東京エレクトロンやソフトバンクグループといった指数寄与度の高い銘柄が大幅安となり、下落相場を主導した。
日経平均は、安く寄り付いた後も徐々に下げ幅を拡大した。心理的節目２万８０００円を割り込んで一時、前営業日比２８２円３３銭安の２万７９６６円９１銭に下落した。前日までに４連騰していたこともあって利益確定売りが出やすかった側面もあった。
東京エレクトロンやソフトバンクＧの下げが重しとなった一方、好業績や個別材料のあった銘柄への物色意欲は継続し、指数を支えた。業績見通しの上方修正などを発表したＩＮＰＥＸなどが買われた。市場では「セクターごとの方向感は明確でなく、個別物色がセクターの動向を左右した」（国内証券）との指摘が聞かれた。
売り一巡後は、２万８０００円を挟んだ一進一退の値動きが続いた。米ＣＰＩ発表後となる１１日に東京市場が休場となることもあって、手控えムードになりやすかった。
市場では「前日は３月高値に接近して届かず、上値の重さが意識された。企業決算はレンジを上抜けるほどの迫力はなく、再びレンジの中に戻ってきた」（ミョウジョウ・アセット・マネジメントの菊池真代表取締役）との見方が聞かれた。日経平均は春先以降、概ね２万６０００円から２万８０００円のレンジで推移してきた。
ＴＯＰＩＸは０．７４％安の１９３７．０２ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．７４％安の９９６．６５ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆８７７４億６７００万円だった。東証３３業種で、値上がりは繊維業や鉱業、石油・石炭製品など１１業種で、値下がりは情報・通信業や電気機器、銀行業など２２業種だった。
個別では、ＧＭＯインターネットや日産化学が大幅高。マルハニチロは年初来高値を更新した。一方、住友ゴム工業やヤマトＨＬＤＧが大幅安。日本製鋼所も売られた。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが５８１銘柄（３１％）、値下がりは１１９８銘柄（６５％）、変わらずは５９銘柄（３％）だった。
終値 前日比 寄り付き 安値／高値
日経平均 27999.96 -249.28 28236.84 27,966.91─2
8,257.34
ＴＯＰＩＸ 1937.02 -14.39 1950.32 1,935.99─1,
952.95
プライム指数 996.65 -7.44 1003.85 996.13─1,00
4.83
スタンダード指数 992.05 -0.39 991.93 991.38─994.
11
グロース指数 929.00 +12.76 915.21 913.00─929.
57
東証出来高(万株) 112524 東証売買代金(億円 28774.67
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