Sabrina Valle
［ヒューストン １４日 ロイター］ - 石油大手各社は業界の将来が不透明な中、石油価格が１バレル当たり３０ドルに下落しても利益を生み出せる新油田に照準を合わせ、生産拠点などの再編を進めている。
背景には、再生可能エネルギーへの移行が進む中で、決算が好調でも投資家が石油株に戻らないという事情や、現在の高い油価が続かないかもしれないとの警戒感がある。コンサルタント会社ウッド・マッケンジーの企業調査ディレクター、アレックス・ビーカー氏は「１５年間で３度の石油価格暴落を受け、また暴落が起きる公算が大きいとの見方が広がっている」と述べた。
米国ではエクソンモービル、シェブロン、オキシデンタル・ペトロリアムは最近、総額１２５０億ドル規模の合併・買収（Ｍ＆Ａ）を決めた。買収したのは、石油生産コストを１バレル当たり２５―３０ドルに抑えるのに寄与する企業だ。
欧州ではシェルとエクイノールが、損益分岐点が１バレル当たり２５―３０ドルとなるプロジェクトを推進中。フランスのトタルエナジーズは生産コストを２５ドル未満に抑えることを目指している。
これらは１０年前の石油プロジェクトの損益分岐点の半分程度であり、現在の北海ブレント価格の約４０％の水準だ。
こうしたコスト抑制策は、大規模な資産再編や、より少ない地域への事業の集中につながっている。
撤退の対象となるのは、米国の一部地域やアフリカ、カナダのコストが高く古い生産拠点だ。シェルとエクソンは昨年、１００年ほど前から使われてきたカリフォルニア州の生産拠点を売却。両社はまたトタルエナジーズとともに、ナイジェリア事業の撤退や売却を検討している。シェブロンはインドネシアから撤退し、ＢＰはカナダ、アラスカ、北海の資産を売却した。
新たな生産拠点は生産量の多い深海油田やシェール層となる傾向がある。深海油田はいったん初期投資を回収すれば、その後は利益を生み出し続ける。シェール層は小型で掘削しやすい油田が集まっているため、価格の変動に応じた生産量の調節が可能だ。
石油大手各社は多額の資金を株主に還元するため、高いリターンを生み出すプロジェクトを必要としている。各社の株主還元は昨年、合計で１１１０億ドルとなった。