［２８日 ロイター］ - 米ニューヨーク株式市場は２８日、長期金利の上昇とインフレ懸念を背景にリスクを避ける心理が広がり、全面安となった。
相場急落を巡る主な事象をまとめた。
＊投資家がインフレ懸念を強めたのに加え、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が先週、資産買い入れの縮小（テーパリング）と利上げについて示唆したことで、米１０年物国債指標銘柄の利回りは一時１．５６７％と、６月半ば以来の水準に上昇した。
＊２８日午後の時点で米Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数の構成銘柄の半分が、過去５２週間の高値から１０％以上下げ、「調整」の定義を満たした。うち６０以上の銘柄は下落率が２０％を超えている。
＊９月初めからのＳ＆Ｐ５００種の下落率は３．６％。９月はあと２日残っているが、現時点では昨年９月に３．９％下げて以来、最も大きな月間下落率となっている。
＊ナスダック指数は７日に付けた終値ベースの最高値から５．１％下落。これは最高値（終値）からの下落率として５月以来で最も大きい。
＊成長株は特に金利上昇の影響を受けやすいため、セクター別で２８日に下げ率が最も大きかったのはＳ＆Ｐ５００種の情報技術指数だった。同指数は前日比２．５％下げ、Ｓ＆Ｐ５００種総合指数と同じく年初来の上昇率が１６％に縮小した。
＊米国株は足もとで荒れているが、年初来で見るとボラティリティ（変動率）はかなり落ち着いており、Ｓ＆Ｐ５００種が１％以上上昇、もしくは下落した日は３７日にとどまっている。昨年１年間ではこうした日が１０９日あった。昨年はＳ＆Ｐ５００が急落後に持ち直し、過去最短の弱気相場を記録した。