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注目銘柄ダイジェスト(前場):くら、スキー場開発、住石HDなど

発行済 2018-06-07 12:12
更新済 2018-06-07 12:20
注目銘柄ダイジェスト(前場):くら、スキー場開発、住石HDなど
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住友鉱 (T:5713):4695円(+164円)
大幅続伸。
JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も5360円から5600円に引き上げている。
直近の株価下落によって、カバレッジ相対で見ても十分な上値余地が見込めるとの判断。
バッテリー原料素材への高いエクスポージャー、ニッケルやコバルトの上昇による恩恵で第1四半期に高進捗が見込まれることから、短期的に見ても投資妙味と。



マクドナルド (T:2702):5560円(+140円)
大幅に反発。
5月の既存店売上高が前年同月比9.6%増加したと発表している。
プラスは30カ月連続。
客数は5.9%増、客単価は3.5%増。
顧客の投票でレギュラーメニューのハンバーガーを決定するキャンペーンを実施し、「てりやきチキンフィレオ」が人気を集めた。
また、「プレミアムローストアイスコーヒー」をリニューアルしたほか、約2年ぶりに販売した「マックシェイク 森永ミルクキャラメル」が好評だった。



住石HD (T:1514):167円(+9円)
大幅続伸。
連結子会社が保有株売却によって売却益8.1億円を計上すると発表している。
保有資産の効率化を図ることが売却の目的で、有価証券売却益を第1四半期に計上する予定としている。
今通期の最終利益は9億円の計画となっており、インパクトが大きいとの見方が先行している。
本業ベースでの業績に変更はないが、低位株に個人投資家の関心が高まりやすい状況になっており、物色のきっかけ材料とされている。



三井ハイテク (T:6966):1439円(-17円)
続落で連日の安値更新。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.5億円で前年同期比50%減益となっている。
大幅減益に加えて、上半期計画8億円に対する進捗率の低さもマイナス視されているようだ。
電子部品やモーターコアなどを中心に売上は拡大したものの、減価償却費の増加や在庫調整による稼働率の低下、円高などが収益にマイナス寄与した。



くら (T:2695):8150円(+990円)
急反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は37.8億円で前年同期比22%増益、2-4月期も同23%増益と順調な推移が続いている。
新店の寄与や既存店売上高の好調が背景。
IT・機械化推進などの効果も顕在化しているもよう。
通期計画の68.1億円、前期比7.4%増益は据え置いているが、野村證券では75億円予想に上方修正し、目標株価も7600円から8300円に引き上げている。



GNI (T:2160):471円(+17円)
大幅に反発。
子会社の北京コンチネント薬業有限公司が、アイスーリュイの結合組織疾患を伴う間質性肺疾患(CTD-ILD)の一種である皮膚筋炎を適応症とした第3相臨床試験で、最初の患者への投与を開始したと発表している。
19年半ばまでに被験者登録が完了する見込み。
アイスーリュイは特発性肺線維症などを適応症とする治療薬。
CTD-ILDの別の種類の強皮症を適応症とした第3相臨床試験も計画されている。



スキー場開発 (T:6040):1898円(+125円)
大幅に反発。
18年7月期の純利益を従来予想の2.50億円から3.50億円(前期実績2.45億円)に上方修正している。
一部スキー場の減損損失の計上額が減少する見通しとなったことに加え、連結子会社の非支配株主に帰属する純利益が減少することなどを反映した。
第3四半期累計(17年8月-18年4月)の営業利益は前年同期比14.2%増の11.07億円、純利益は57.6%増の8.01億円。
また、5万株(1億円)を上限に自社株買いを実施する。



ロングライフH (T:4355):476円(-25円)
大幅に6日ぶり反落。
18年10月期第2四半期累計(17年11月-18年4月)の営業利益を従来予想の2.00億円から1.77億円(前期実績1.67億円)に引き下げている。
人材不足を背景とした人件費の高騰により労務費が増加したことに加え、シンジケートローンの組成に伴う組成費用が当初の見込みより増加したため、利益を押し下げる。
通期見通しは前期比38.8%増の7.00億円で据え置いた。



資生堂 (T:4911):9105円(+418円)
大幅続伸で上場来高値を更新。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も7700円から10800円に引き上げている。
成長戦略に向けた3C改革の成果と日本化粧品需要増が中長期業績をけん引とみているもよう。
東京五輪をきっかけに中国人以外の来日外国人も増加するとみられるほか、当面の課題の生産能力も解消されつつあると捉えているようだ。



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