5日の日経平均は3日続落。 191.90円安の23783.72円（出来高概算14億8000万株）で取引を終えた。
米国では長期金利が大幅に上昇し、10年債利回りは一時7年ぶりの高水準をつけたことが、利益確定を強める一因となる中、日本株市場も利食い優勢の展開となった。
ただし、大引けで23800円を割り込んでいるものの、寄り付き直後に付けた23730.19円を安値に、その後は底堅さが意識された。
東証1部の騰落銘柄は値下り数が1500を超えており、全体の7割を占めている。
セクターでは米長期金利の上昇を背景に銀行、その他金融、証券、保険といった金融セクターが堅調。
電力ガス、陸運、食料品がしっかりだった。
一方で、非鉄金属、化学、鉱業、金属製品、海運、石油石炭、電気機器、機械が冴えない。
指数インパクトの大きいところでは、ＴＤＫ (T:6762)、ファーストリテ (T:9983)、東エレク (T:8035)、ソフトバンクＧ (T:9984)、ファナック (T:6954)、資生堂 (T:4911)、京セラ (T:6971)が重石となり、一方で上方修正が材料視されたユニファミマ (T:8028)が下支えした。
米長期金利上昇、FANGなどハイテク株安、円安一服、原油安など、外部要因の影響を受けたリバランスの商いが中心となっており、売り一巡後の底堅さをみても市場は冷静に映る。
目先的な達成感のほか、中国が国慶節（建国記念日）の大型連休明けとなるため、利益確定の流れが強まりやすいタイミングでもあったとみられる。
一方で、ユニファミマが上方修正を好感して堅調な値動きをみせるなど、センチメントは悪くないだろう。
来週はファーストリテ、７＆ｉＨＤ (T:3382)、ローソン (T:2651)、U．S．M．H (T:3222)、Jフロント (T:3086)といった小売企業の決算が予定されているほか、10日には安川電 (T:6506)が決算を発表する予定である。
安川電の動向が投資家のセンチメントに影響しそうだ。
なお、個人主体の中小型株物色であるが、マザーズ指数は2％を超える下落となり、25日線のほか、一目均衡表の雲上限を下回ってきている。
シグナルが悪化傾向にある中、比較的流動性の高い東証1部などの中小型株にシフトしやすいだろう。