25日の日経平均は大幅に下落。
650.23円安の20977.11円（出来高概算13億2000万株）で取引を終えた。
終値で21000円を割り込むのは、2月15日以来となる。
ドイツの3月製造業PMI速報値が2012年以来の低水準をつけたほか、米国債イールドカーブ（長短金利差）が再び逆転したことから、世界経済の鈍化懸念が高まった。
先週末の海外市場は大きく下落しており、シカゴ先物は21000円を割り込む中、幅広い銘柄が売られる格好となった。
しかし、ギャップ・ダウンでのスタートとなった後も断続的なインデックス売りから下げは止まらず、一時20911.57円まで下げ幅を拡大。
為替市場ではドル円が一時1ドル109円70銭台まで円高に振れて推移していることも、神経質にさせた。
後場も不安定な状況が続いたが、大引けにかけてはやや下げ幅を縮めてはいるが、節目の21000円は回復できなかった。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が2000を超えており、全体の9割を超える全面安商状。
セクターでは33業種全てが下げており、石油石炭の下落率が5％を超えたほか、医薬品、鉱業、ガラス土石、非鉄金属、機械が3％を超える下落となっている。
指数インパクトの大きいところでは、日経平均構成銘柄で上昇したのが三菱倉庫 (T:9301)、東建物 (T:8804)の2銘柄にとどまっており、一方でソフトバンクG (T:9984)、エーザイ (T:4523)、ファーストリテ (T:9983)、ファナック (T:6954)、ユニファミマ (T:8028)の5銘柄で日経平均を約213円下押している。
期末要因から商いが膨らみづらい中、インデックス売買に大きく振らされる展開となった。
他国に比べてボラティリティの大きい日本株市場だが、日経平均の下落率は3％を超えている。
グローベックスの米株先物ではNYダウが100ドル程度の下落で推移していたこともあり、週明けの米国市場の弱い動きが想定されるなかで、押し目買いの動きも限られていたようである。
まずは週明けの米国市場の動向を見極め、3月11日安値とのダブルボトム意識につなげたいところであろう。
明日は3月期決算企業の配当権利付き最終日となるため、配当志向の物色が意識されやすい。
また、配当再投資に伴う先物への買い需要が相場全体を支えることになるだろう。
週明けの米国市場が底堅い動きをみせてくるようだと、インデックス売買主導での反転が意識されるところである。
また、エーザイ (T:4523)が本日もストップ安となりやや意外感があるが、明日は全株一致で寄り付くと考えられるため、バイオ関連への落ち着きにつながろう。
その他、アップルは25日にイベントを開催し、いくつかの新しいメディアサービスを発表する見通しである。
電子部品などのアップル関連は手掛けづらいだろうが、メディアサービスなどを手掛けている企業などへは、関連銘柄として物色が向かいやすいとみられる。