26日の日経平均は大幅に反発。
451.28円高の21428.39円（出来高概算17億4000万株）で取引を終えた。
25日の米国市場は世界経済減速への懸念が根強いものの、NYダウは14ドル高と小幅に上昇と落ち着いた動きをみせた。
前日のグローベックスの米株先物で100ドル安を織り込んでいたこともあり、日経平均は前日の下げに対する自律反発の動きをみせている。
自律反発の流れに加え、3月期決算企業の配当権利取り最終日となることから、配当狙いの商いのほか、配当再投資による需給要因を手掛かりに、上げ幅を拡大させている。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が2000を超えており、全体の9割を占める全面高商状となった。
セクターでは33業種全てが上昇しており、陸運、その他製品、金属製品、倉庫運輸、建設、医薬品、機械の上昇率が3％を超えている。
指数インパクトの大きいところでは、ダイキン (T:6367)、京セラ (T:6971)、ファナック (T:6954)、ユニファミマ (T:8028)、塩野義 (T:4507)の5社で日経平均を約68円押し上げている。
昨日は米国債イールドカーブ（長短金利差）が再び逆転したことによって、世界経済の鈍化懸念が高まったことに過剰に反応した格好だったが、本日は配当志向の物色が指数を押し上げている。
指数インパクトの大きいところをみても、ソフトバンクG (T:9984)は反対に下落しており、日経平均を約10円程度抑えている。
日経平均の上昇率に対して、TOPIXの上昇率が上回っていることからも、配当再投資に伴うTOPIX先物買いといった需給が押し上げた格好であろう。
明日の寄り付き段階においても、配当再投資に伴う需要が見込まれるため、底堅いスタートが意識される。
ただし、この需給が一巡した後の動向には、注視する必要がありそうだ。
配当落ちに伴う影響については、日経平均が約180円程度、TOPIXが17.6pt程度、JPX400が154pt程度とみられている。
この配当落ち分をどれだけ吸収できるかが注目されることになるが、グローベックスの米株先物ではNYダウが100ドル高程度で推移している。
このまま26日の米国市場が強い値動きをみせてくるようだと、景気減速への懸念も和らぐことにつながり、実質新年度相場入りを意識した物色も意識されてこよう。