26日の日経平均は大幅に続伸。
529.52円高の21271.17円（出来高概算14億7000万株）で取引を終えた。
終値ベースでの21000円回復は3月5日以来となる。
米国市場がメモリアルデーの祝日で休場だった中で手掛けづらさがあったが、ドイツ市場の強い動きのほか、緊急事態宣言の全面解除を背景に、買い優勢の展開となった。
グローベックスの米株先物はNYダウが強い値動きをみせていることも支援材料となる中、寄り付き後早い段階で21000円を回復した日経平均は、その後も強い値動きをみせている。
指数インパクトの大きい値がさ株が指数を押し上げる格好ともなり、大引け間際には21328.34円まで上げ幅を広げる局面も見られた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1700を超えており、全体の8割近くを占めている。
セクターでは33業種全てが上昇しており、空運が6％を超える上昇となったほか、海運、輸送用機器、不動産、陸運、鉄鋼の強さが目立つ。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクG (T:9984)、信越化 (T:4063)、第一三共 (T:4568)、テルモ (T:4543)、中外薬 (T:4519)が堅調。
海外勢のフローが限られる状況ではあったが、インデックス買い断続的に続いたほか、新型コロナの影響が特に大きかったセクターへの買い戻しとみられる動きにより、東証1部の売買代金は2.5兆円と5営業日ぶりの水準に膨れている。
日経平均の500円を超える上昇局面において2.5兆円は依然として少ないだろうが、祝日明けの米国市場が強い動きをみせてくるようだと、海外勢のフローも加わって、商いを伴っての上昇が期待されるところであろう。
目先的には空運などへの買い戻しの流れが、どの程度継続するかを見極めたいところであろう。
本格的なリバウンド相場に向かうともなれば、やはりインデックス主導となるため、指数インパクトの大きい値がさ株等に資金が集中しやすい。
また、インデックス主導により、活況が続く中小型株などは利益確定のタイミングを計る動きをみせてくる可能性がありそうだ。