8日の日経平均は3営業日続落。
80.36円安の26467.08円（出来高概算10億2991万株）で取引を終えた。
終値で26500円を下回るのは11月30日以来、6営業日ぶり。
東証1部の出来高が辛うじて10億株を上回る薄商いのなか、週末の先物オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えていることもあり、積極的にポジションを取りに行く参加者が限られている。
水素関連など政策テーマの一角に物色が向かったほか、昨日大きく調整をみせていたマザーズ銘柄の一角にはリバウンド狙いの押し目買いがみられていたが、主要銘柄への物色は限られていたこともあり、こう着感の強い相場展開が続いた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が過半数を占めているが、値上がり値下がり数はほぼ拮抗。
セクターではパルプ紙、サービス、海運、情報通信、その他製品、電気機器がしっかりな半面、空運、医薬品、その他金融、石油石炭、ゴム製品、銀行が冴えない。
指数インパクトの大きいところではエムスリー (T:2413)、東エレク (T:8035)、アドバンテスト (T:6857)、リクルートHD (T:6098)、ファーストリテ (T:9983)が下支えする一方で、ファナック (T:6954)、テルモ (T:4543)、第一三共 (T:4568)、オリンパス (T:7733)、中外薬 (T:4519)が重石となっている。
日経平均は寄り付き直後に26327.08円まで下げ幅を広げる場面がみられたが、その後は26450円辺りを挟んでのこう着が続き、後場半ばには26523.30円まで下げ幅を縮める場面がみられた。
マザーズが反発したほかテーマ株への物色もみられており、底堅さは意識されていたようだが、メジャーSQを控えての需給要因で全体はこう着であり、個人主体の物色が中心だったとみられる。
とはいえ、来週以降はIPOラッシュとなることからキャッシュポジションを高めたいニーズもあるとみられ、中小型株のリバウンドと言っても前日の下げに対する自律反発の域は脱していないだろう。
メジャーSQを控えてロール中心の売買の中では先物主導でポジションを積み上げてくる流れにはなりづらく、短期的な回転売買が中心になりやすい。
そのため、全体としては方向感が掴みづらいなかで、個人主体の中小型株やテーマ株への物色が続きそうである。
ただし、日経平均の調整が強まる場面においては、影響のない新興市場の中小型株においても利益確定の流れが強まる可能性もあるため、上値追いは慎重になりそうである。