持ち高調整の動き強まり、ソフトバンクGのみでは支えられず【クロージング】

9日の日経平均は3営業日続落。
221.59円安の29285.46円（出来高概算11億9000万株）で取引を終えた。
前日の米国株高を映して買いが先行して始まり、取引開始直後に29750.46円まで上昇した。
また、大規模な自社株買いを発表したソフトバンクG (T:9984)が10％を超える上昇で日経平均をけん引する格好となった。
ただし、全体としては買い一巡後は目先の利益を確保する動きが優勢だった。
さらに、時間外取引での米株先物がじりじりと下げ幅を広げたほか、国内での経済対策への期待感が後退したとの見方もあって後場寄り付き直後には29240.31円まで下落幅を広げていた。


東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1700を超え、全体の8割近くを占めた。
セクター別では、上昇したのは情報通信、鉄鋼、鉱業の3業種にとどまり、繊維製品、ゴム製品、海運、不動産など30業種が下落。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが1銘柄で136円超支えたほか、太陽誘電 (T:6976)、アドバンテス (T:6857)、塩野義 (T:4507)、ヤマハ発 (T:7272)が堅調。
半面、ファーストリテ (T:9983)、ファナック (T:6954)、NTTデータ (T:9613)、信越化 (T:4063)、テルモ (T:4543)が軟化した。


前日の米国市場は、1兆ドル規模のインフラ投資法案可決を好感し、主要3株価指数はそろって過去最高値を更新。
この流れを引き継ぐ形で、リスク選好ムードが台頭した。
ただし、著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる米投資会社バークシャー・ハサウェイが、7～9月期に4四半期連続で株式を売り越したと伝わったため、今晩の米国市場の下落が警戒され、次第に買い見送りムードが広がった。


日経平均は前日、寄り付き天井で安値引けとなったほか、本日も朝高後に安値圏でもみ合うなど印象の悪い調整が続いている。
マザーズ指数も冴えない値動きで個人投資家のマインドは悪化してきている。
自民、公明両党の幹事長による経済対策を巡る協議で「柱となる給付金について18歳以下に10万円相当を支給すると合意した」と伝わったが、「一部では一律給付への思惑もあっただけに、やや後退した内容と受け取られた」との声が聞かれた。
主要企業の決算発表も峠を越えつつあり、目先は新規の手掛かり材料待ちの状況となりそうだ。