日経平均は28000円を回復、こう着ながらも結局は高値引けに【クロージング】

8日の日経平均は4日続伸。
290.34円高の28234.29円（出来高概算13億株）と3月30日以来となる28000円を回復して取引を終えた。
前日の米国株の上昇や円安進行を背景に自動車や電子部品など輸出関連株中心に幅広く買われ、前場終盤には28225.73円まで上昇。
その後は連騰による高値警戒感から目先の利益を確保する動きのほか、時間外取引で米株先物が軟調なことが買い手控え要因となり、後場はこう着感の強い動きだった。
とはいえ、先物主導ながらの良好な需給状況により、終わってみれば前場の高値を突破し、本日の高値で取引を終えた。


東証プライムの騰落銘柄は値上がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。
セクターでは、海運、保険、銀行、鉄鋼の4業種を除く29業種が上昇。
鉱業、不動産、卸売、機械、医薬品などの強い動きが目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (TYO:9984)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)、エムスリー (TYO:2413)、第一三共 (TYO:4568)が堅調だった半面、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、コナミHD (TYO:9766)、トレンド (TYO:4704)、エプソン (TYO:6724)が軟化。


前日の米国市場は、米長期金利上げが一服したことなどから、ハイテク関連株中心に買い戻された流れを受けて、東京市場も買い先行で始まると、外為市場で1ドル＝133円台前半まで進んだ円安も投資マインドの改善に寄与した。
また、政府が前日決定した経済財政運営の基本指針「骨太の方針」では、従来の「分配戦略」から「成長戦略」に軸足が移ったこともあり、7月の参院選を前に追加的な経済政策に対する期待感も相場を支援しているとの見方もプラスに働いたようだ。


日経平均は200日線（27940円）や52週線（28010円）水準を突破してきており、3月の戻り高値（28338円）水準までは早晩クリアしてくるといった見方が高まってきた。
ただ、このところの上昇は週末のメジャーSQを前に、基本的にはポジション調整に伴う一時的なものと見る向きも多い。
上昇傾向を強めているだけに、戻り高値となる可能性も捨てきれず、SQ後の株価動向が注目されそうだ。