［ロンドン／フランクフルト １３日 ロイター］ - １３日の取引でユーロが売られ、１ユーロ＝１ドルの等価（パリティ）を約２０年ぶりに下回った。米東部時間朝方に発表された６月の米消費者物価指数が約４０年ぶりの大幅な伸びを示したことを受け、ユーロ売りが加速した。
ユーロはＧＭＴ１２４５（日本時間午後９時４５分）に０．９９９８ドルと、パリティを割り込み、２００２年１２月以来の安値を付けた。年初からは１０％を超えて下落している。
１９９９年に誕生したユーロがパリティを下回るのは極めてまれ。直近では１９９９─２００２年にパリティを下回っていた。これまでの最安値は２０００年１０月に付けた０．８２ドル。
ユーロ圏の景気後退懸念に加え、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が示している積極的な金融引き締め姿勢がこれまでもユーロ売りにつながっていた。
米労働省発表の６月の消費者物価指数（ＣＰＩ、季節調整済み）は前年同月比で９．１％上昇と５月の８．６％上昇から加速し、１９８１年１１月以来４０年超ぶりの大幅な伸びとなった。世界的に不確実性が高まっていることに加え、ＦＲＢの積極的な利上げ姿勢が安全資産と見なされるドルの買いにつながっている。
エクイティ・キャピタルのマクロエコノミスト、ステュアート・コール氏は「天然ガス問題のほか、スタグフレーションや景気後退懸念など全てがユーロに対する弱気要因になっている」と指摘。こうした要因により欧州中央銀行（ＥＣＢ）の利上げが困難になり、米国との金利差がさらに拡大するとの見方を示した。
ユーロの下落を容認すればインフレが一段と加速する恐れがあるため、ユーロ安はＥＣＢにとって頭痛の種。ＥＣＢ報道官はユーロがパリティを下回ったことを受け、インフレへの影響からユーロ相場を注視しているものの、ＥＣＢは特定の水準を目標としないとの見解を表明。電子メールで発表した声明で「ＥＣＢは特定の為替相場を目標にすることはない」とし、「物価安定を巡る責務に関連し、為替相場がインフレに及ぼす影響に常に注意を払っている」とした。
コメルツバンクのＦＸアナリスト、アンティエ・プレフケ氏は、ユーロが０．９９ドル、もしくは０．９８ドルまで下落する可能性があるとしつつも、「初動に過ぎない」とし、月末にガス供給停止といったニュースが伝われば０．９５ドルまで下落する可能性もあると予想。「パリティ自体はさほど重要ではない。景気後退に陥るかどうかが最も重要な疑問」とし、ＥＣＢはガス供給を巡る状況を見極めながら、景気後退リスクを考慮した決定を下す必要があると述べた。
ＩＮＧバンクのＦＸストラテジスト、フランチェスコ・ペソーレ氏もパリティについて「心理的に重要な水準だが、市場に衝撃を与えるような不測の事態ではない」と指摘。同時に「ＥＣＢが介入に動くのは困難だろう。口先介入によって、一段とタカ派となることは可能だ。世界景気後退を巡る懸念が市場を主導する中、ユーロ圏は他地域よりもリスクの高い状況に置かれている」という認識を示した。