日経平均は7カ月半ぶりに29000円回復、ショートサイドのカバーを誘う【クロージング】

17日の日経平均は大幅反発。
353.86円高の29222.77円（出来高概算11億3000万株）と終値ベースでは1月5日以来約7カ月半ぶりに29000円を回復して取引を終えた。
前日の米国市場は、ウォルマートなど米小売大手企業の好決算を受けて、米個人消費は底堅いとの受け止めが広がり、景気敏感株中心に買われた。
米国の景気後退に対する過度な警戒感が後退したことや1ドル＝134円台まで進んだ円安進行を映して、東京市場は幅広い銘柄に買いが先行して始まり、取引開始直後には29000円を回復した。
その後も値がさ株や指数寄与度の高い銘柄を中心に買いが継続し、後場に入っても高値圏での推移が続くなど投資マインドの改善により買い意欲は衰えず、日経平均は高値引けとなった。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。
セクターでは、空運を除く32業種が上昇し、海運、その他製品、輸送用機器、保険、その他金融、非鉄金属、ガラス土石の上昇が目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)、KDDI (TYO:9433)、リクルートHD (TYO:6098)、ソニーG (TYO:6758)が堅調だった半面、ファナック (TYO:6954)、トレンド (TYO:4704)、東エレク (TYO:8035)、第一三共 (TYO:4568)が軟化した。


日経平均は28000円台前半を突破して以降、ヘッジファンドなどによる株価指数先物への買い戻しなどの動きが強まっているとの見方も多く、先物高を受けた裁定買いも全体相場を押し上げる要因になり、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。
短期的な過熱感が警戒されるものの、需給関係は良好な展開となりそうであり、日経平均は1月の年初来高値（29332.16円）の奪回も視野に入っていることもあって、投資家心理は一段と上向いているようだ。


ただし、ダブル・インバースの口数が過去最高水準になっており、足元では日本株が先行き下落するとみている投資家が多く、これによるカバーの動きが指数を押し上げていることの一因である。
この需給が一巡してくるようだと、次第に上値の重さが意識されてくる可能性には注意する必要がありそうだ。
また、来週には各国の中央銀行関係者らが出席する経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」を控え、米国の利上げ動向がどうなるのかも見極める必要もありそうだ。