FOMCの結果判明を前に様子見ムードが強まるなか、決算を手掛かりとして個別物色に【クロージング】

1日の日経平均は小幅に反発。
19.77円高の27346.88円（出来高概算11億株）で取引を終えた。
日本時間のあす未明に判明する米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果やパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の会見を前に様子見ムードが広がり、日経平均は朝方に27547.67円まで上昇した後は、27300円台でのこう着となった。
もっとも、本格化している決算を受けた材料株物色の流れは活発だった。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の過半数を占めた。
セクター別では、海運、鉱業、保険、鉄鋼など10業種が上昇。
一方、陸運、ガラス土石、建設、精密機器、金属製品など23業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、リクルートHD (TYO:6098)が堅調だった半面、ファーストリテ (TYO:9983)、エプソン (TYO:6724)、TOTO (TYO:5332)、HOYA (TYO:7741)が軟化した。


前日の米国市場は、2022年10-12月期の雇用コスト指数（ECI）が市場予想を下回り、インフレ圧力の低下から長期金利が低下したため、SOX指数は2％近く上昇した。
東京市場でも半導体関連株を中心に買われ、日経平均は心理的な節目である27500円を上回った。
ただし、FOMCを控えているほか、節目到達による達成感などから、次第に見送りムードが広がった。
個別では、アルプスアル (TYO:6770)、スクリン (TYO:7735)、アドバンテスなど、前日に好決算を発表した銘柄に投資マネーが集まっていた。


FOMCでは0.25％の利上げは織り込まれており、投資家の関心はパウエルFRB議長の会見内容となる。
今後の金融引き締めに関するスタンスがどの程度軟化するかだろう。
利上げ幅は鈍化させるものの、インフレ沈静化を最優先する姿勢や、年内の利下げを否定するような発言が出れば、再び米長期金利の上昇を招き、金利動向に敏感とされる米国のグロース株安を通じて国内ハイテク関連株への売り圧力につながりかねない。
もっとも、FRB議長は足もとで楽観的に傾いている金融市場を冷ましたいところでもあろう。
荒い値動きとなる可能性はありそうだが、冷静に押し目を狙いたいところだ。