米ハイテク株高や国内金融緩和政策の継続期待が買い安心感につながる【クロージング】

*15:54JST 米ハイテク株高や国内金融緩和政策の継続期待が買い安心感につながる【クロージング】 24日の日経平均は3営業日ぶりに反発。
349.16円高の27453.48円（出来高概算12億3000万株）で取引を終えた。
米半導体大手エヌビディアの好決算を受け、前日の米国市場がハイテク関連株を中心に買われた流れを引き継いだ。
また、注目された日銀の次期総裁候補の所信聴取で「現在の大規模な金融緩和政策を継続する」などとの見解を示したことも買い安心感につながり、日経平均は前場終盤に27465.90円まで上げ幅を広げた。
ただし、週末とあって持ち高調整の動きも見られたほか、米国では1月の個人消費支出（PCE）物価統計と、それを受けた米国市場の動きを見たいと考える向きも多く、買い一巡後は27400円を挟んだこう着となった。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。
セクター別では、海運、電気機器、不動産、機械など24業種が上昇。
一方、銀行、医薬品、鉄鋼、非鉄金属など9業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)が急伸し、2銘柄で日経平均を約165円押し上げたほか、ファナック (TYO:6954)、TDK (TYO:6762)が堅調だった。
半面、第一三共 (TYO:4568)、中外薬 (TYO:4519)、ダイキン (TYO:6367)が軟化した。


米エヌビディアの決算は11-1月期の売上高実績および、2-4月期の売上高見通しが市場予想を上回り、同社株が14％超急伸したことから、東京市場にも関連銘柄に好影響を与えた。
また、日銀新総裁候補の植田和男氏の所信聴取で、「現在の日銀の金融政策は適切」との認識を示したため、早期の政策修正への思惑が後退したことも投資家心理の改善に寄与したようだ。
このため、建設や不動産といった金利動向に敏感なセクターにも投資マネーが流入した一方、金利上昇期待から堅調展開だった金融株は軟調なものが目立った。


注目された植田候補の所信聴取は、無難な結果だった。
候補への指名前の植田氏のコメントによって為替相場などが荒れた経緯があるだけに、一部投資家の間ではタカ派的なコメントが出るのではないかとの懸念があったが、「現行の日銀の金融政策は適切」などと発言したことで、ひとまず好意的に受け止める向きが多かったようだ。
植田氏の聴取を波乱無く通過したことで、投資家の目線は、1月のPCE物価統計やクリーブランド連銀のメスター総裁やボストン連銀のコリンズ総裁といった米連邦公開市場委員会（FOMC）メンバーの発言機会に注目が集まるだろう。