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注目銘柄ダイジェスト(前場):三菱電、日立、コマツなど

発行済 2024-04-30 11:41
更新済 2024-04-30 11:45
© Reuters.
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*11:41JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):三菱電、日立、コマツなど 三菱電 (TYO:6503):2772.5円(+379.5円)
大幅反発。
先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は3285億円で前期比25.2%増となり、市場予想並みの水準で着地。
25年3月期は4000億円で同21.8%増の見通し、3500億円程度のコンセンサスを大きく上振れ。
受注の底打ちが確認されているFAシステムの大幅な拡大を見込んでいるもよう。
比較的、保守的なガイダンスを示す傾向が強いことからも。
強気見通しに対するポジティブな反応は強まる形に。



日立 (TYO:6501):15135円(+1660円)
大幅続伸。
先週末に24年3月期の決算を発表、調整後営業利益は7558億円で前期比1.0%増となり、市場想定並みの水準で着地。
25年3月期は8550億円で同13.1%増の見通し、コンセンサス線上とみられる。
決算数値にサプライズはないが、中計の株主還元目標値は引き上げられている。
24年3月期年間配当金は前期比35円増の180円とし、発行済み株式数の2.27%に当たる2100万株、2000億円を上限とする自社株買いの実施も発表。



コマツ (TYO:6301):4693円(+429円)
大幅反発。
先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は6072億円で前期比23.7%増、1-3月期は増益率が1ケタ台に鈍化している。
25年3月期は5570億円で同8.3%減の見通し。
コンセンサスは300億円ほど下振れだが、減益ガイダンス自体は想定線。
一方、同時に発行済み株式数の3.5%に当たる3300万株、1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表、取得期間は9月30日まで。
自社株規模の大きさがサプライズにつながっている。



ソシオネクスト (TYO:6526):4520円(+213円)
切り返して続伸。
先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は355億円で前期比63.6%増となり、市場予想を25億円程度上振れたとみられる。
一方、25年3月期は270億円で同24.0%減の見通し。
コンセンサスは340億円程度であった。
ただ、為替想定は130円と保守的であるほか、もともと今期以降の業績停滞は織り込み済み。
北米データセンター向けの商談獲得期待なども高まり、減益ガイダンスがあく抜け感にもつながっている。



アドバンテス (TYO:6857):5082円(-307円)
大幅反落。
先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は816億円で前期比51.3%減となり、市場予想を50億円程度下振れた。
一部の減損計上などが下振れ要因とみられサプライズは限定的。
一方、25年3月期は900億円で同10.3%増の見通しだが、市場コンセンサスの1300億円程度を大幅に下振れている。
足元でややコンセンサスは切り下げっていた印象だが、下振れ幅の大きさをネガティブ視へ。
利益率低下を想定しているもよう。



SBIリーシング (TYO:5834):3335円(-330円)
大幅に反落。
25年3月期の営業利益予想を前期比7.3%増の57.00億円と発表している。
JOLCO(購入選択権付日本型オペレーティング・リース)商品で投資家ニーズを踏まえた商品を適宜供給するほか、JOL(航空機を投資対象とした実物資産投資)商品は大手エアライン向けを中心とした組成で差別化を図る。
24年3月期の営業利益は31.9%増の53.10億円で着地した。
25年3月期は成長率が鈍化するとの見通しを受け、売りが先行しているようだ。



WillSmart (TYO:175A):1621円(+2円)
続伸。
25年3月期の営業損益予想を前期比233.2%増の1.20億円の黒字と発表している。
交通や物流などモビリティセグメントの事業が拡大する見通し。
一方、インポートセグメントは現在商談中の案件を最後に撤退する。
同時に発表した24年3月期の営業損益は0.36億円の黒字(前期実績1.79億円の赤字)で着地した。
モビリティセグメントでDX化支援として提供した総合情報配信サービスが増加し、黒字転換に貢献した。



メディアS (TYO:4824):323円(+5円)
大幅に続伸。
日本リビング保証 (TYO:7320)と株式交換による経営統合に向けた基本合意書を締結したと発表している。
株式交換比率は最終契約締結までに決定する。
メディアシークは日本リビング保証の完全子会社となり、メディアシーク株は10月30日に上場廃止になる予定。
統合で相互補完性の高い両社の機能をより高いレベルで融合させることが目的。
また、早期の東証プライム市場へのステップアップを志向するとしている。

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