薄商いながら日経平均は本日の高値で終える【クロージング】

*16:05JST 薄商いながら日経平均は本日の高値で終える【クロージング】 27日の日経平均は反発。
253.91円高の38900.02円（出来高概算13億7000万株）で取引を終えた。
前週末の米国市場でハイテク株が買われたことから、値がさハイテク株に買いが先行して始まった。
その後は、戻り待ちの売りなどで伸び悩んだものの、半導体関連株などへの買いは継続し、日経平均は本日の高値で終えた。
ただ、27日の米国市場がメモリアルデー（戦没者追悼の日）で休場となるため海外投資家の動きは鈍く、商いは低調で売買代金は今年最低となった。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。
セクター別では、水産農林と倉庫運輸を除く31業種が上昇。
保険、海運、非鉄金属、電気ガス、石油石炭の上昇が目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、アドバンテス (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、第一三共 (TYO:4568)、テルモ (TYO:4543)が堅調だった半面、東エレク (TYO:8035)、ダイキン (TYO:6367)、NTTデータ (TYO:9613)が軟調だった。


前週末の米国市場の流れを受け、半導体関連株や電子部品関連株に買いが先行して始まり、日経平均の上げ幅は一時200円に迫った。
また、「日本郵船の曽我貴也社長が『1年後の決算発表を株価純資産倍率（PBR）が1倍を越えた状態で迎えたい』」とのインタビュー記事が伝わり、海運など低PBR銘柄への刺激材料につながった。
市場参加者が限られているほか、日銀の追加利上げ観測を背景に国内長期金利の上昇基調を警戒するものの、底堅さが意識されるなか、押し目狙いの動きになったようだ。


27日の米国市場は休場となるが、休み明けの米国では、証券取引の決済期間を短縮し、決済日を約定日の翌日とする「T＋1」が始まる。
金融機関や機関投資家、為替の絡む海外投資家などに混乱が生じる恐れもあり、様子見スタンスを強める要因になっているようだ。
また、6月に入ると米連邦公開市場委員会（FOMC）などが控え、投資家の関心は米国の景気動向に移っていくことになるだろう。