レンジ推移ながら日経平均は39000円を回復【クロージング】

*16:04JST レンジ推移ながら日経平均は39000円を回復【クロージング】 10日の日経平均は反発。
354.23円高の39038.16円（出来高概算は13億2000万株）と終値ベースでは5月23日以来、約2週間ぶりに39000円を回復して取引を終えた。
前週末の米雇用統計を受けて早期利下げ観測が後退し、円安が進んだことから自動車など輸出関連株が買われたほか、国内外の長期金利上昇を映して利ざや改善期待から銀行や保険など金融株にも値を上げる銘柄が目立ち、日経平均は寄り付きを安値に買い優勢の流れとなった。
前場中盤に38900円を回復すると、後場には動きの鈍かったハイテク株なども買われるなか、39000円を回復した。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数1300を超え、全体の8割を占めた。
セクター別では、海運を除く32業種が上昇。
保険、石油石炭、倉庫運輸、非鉄金属、輸送用機器の上昇が目立った。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、東エレク (TYO:8035)、リクルートHD (TYO:6098)が堅調だった半面、花王 (TYO:4452)、OLC (TYO:4661)、エムスリー (TYO:2413)、第一三共 (TYO:4568)が軟化した。


前週末の米国市場は弱含んだが、注目の雇用統計の結果を受けて、為替市場ではドル買いが優勢となり、一時1ドル＝157円台まで円安が進んだ。
また、米国の利下げ観測後退から長期金利が上昇しているほか、国内では日銀による国債買い入れ減額への思惑もあり、国内長期金利が再び1％台に乗せるなど、日米の長期金利が上昇傾向にあることも材料視され、金融などバリュー株にも投資資金がシフトした。


もっとも、売買代金は約3兆3195億円と今年最低水準となるなど閑散な相場展開だった。
今週は11日から米連邦公開市場委員会（FOMC）、13日からの日銀金融政策決定会合を控えているだけに、積極的にポジションを傾けたというよりは、リバランスの動きが中心と考えられる。
また、今週末は6月限の先物オプション特別清算指数算出（SQ）を控えており、限月交代に伴うロールオーバーが中心となる。
短期筋の思惑で値幅が大きくなる可能性はあるものの、その後のカバーも速いだろう。
日経平均は心理的な抵抗となる75日線を捉えてきた。
この水準を上抜けてくると、ショートカバーが強まりそうだ。