15日の中国本土マーケットは大幅に値下がり。 主要指標の上海総合指数は前日比106.68ポイント（3.55％）安の2900.97ポイントと急反落した。
終値ベースで約1年1カ月ぶりの安値圏に達している。
上海A株指数も下落し、111.82ポイント（3.55％）安の3036.04ポイントで引けた。
外貨建てB株相場も反落。
上海B株指数が8.50ポイント（2.33％）安の356.60ポイント、深センB株指数が27.28ポイント（2.29％）安の1164.87ポイントで終えた。
国内景気の先行き不安が強まる。
取引時間中に公表された昨年12月の中国金融統計で、新規融資が5978億人民元にとどまったことがネガティブ材料視された。
市場予想（7000億人民元）を大きく下回ったことで、経済活動の弱さが懸念されている。
官民をあげての株価対策も功を奏さず、上海総合指数が心理的節目の3000ポイントを下回って推移するなか、「投資家の見切り売りが広がった」との声も聞かれた。
投資家心理も弱気に傾いている。
手控えムードが強まるなか、株式マーケットの売買代金は低水準で推移。
信用取引の買い残も14日までに、10営業日連続で減少した。
幅広い銘柄が下げる。
なかでも、景気動向に敏感な資源・素材株が安い。
中国アルミ（601600/SH）が6.0％、江西銅業（600362/SH）が5.1％、洛陽モリブデン（603993/SH）が4.7％、馬鞍山鋼鉄(600808/SH)が4.5％、安徽海螺セメント(600585/SH）が3.7％ずつ下落した。
時価総額上位の金融株やエネルギー株も下げが目立つ。
インフラ関連株や不動産株、消費関連株、自動車株なども軒並み急落した。
【亜州IR】