15日の日経平均は反落。 63.02円安の16848.03円（出来高概算19億8000万株）で取引を終えている。
14日の米国市場が高安まちまちだったほか、G20財務相会議や産油国会合を見極めたいとする流れ。
さらに直近3日間で日経平均は1100円超上昇していることもあり、利益確定の売りが先行した。
また、昨晩に熊本で震度7の大地震が発生したことなども、ひとまず利益確定に向かわせる要因になっている。
もっとも押し目買い意欲は強く、日経平均は寄付きを安値に底堅さは意識されていた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。
セクターではパルプ紙、建設、空運、水産農林、陸運、情報通信が小じっかり。
一方で、鉱業が下落率トップ。
銀行、電気機器、その他金融、輸送用機器、保険、不動産、証券などが利食いに押されている。
米国では決算シーズン入りとなるが、金融の弱い決算が警戒される中、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレーなどの大手行の動向に関心が集まろう。
そのほか、インテル、アルファベットなど主要企業の決算への注目度も高そうだ。
また、熊本地震による影響は状況が明らかになるにつれて、サプライチェーンなどへの物色にも変化が表れるだろう。
インフラ補修関連への物色についても、柱となる銘柄が出てくる可能性がある。