6日の日経平均は大幅に下落。 264.21円安の18597.06円（出来高概算20億6000万株）で取引を終えた。
5日の米国市場では、3月ADP雇用報告が予想を大幅に上回ったことが好感されて買いが先行したが、FOMC議事録が嫌気される格好となり、引けにかけて下げに転じていた。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比65円安の18795円となり、これにサヤ寄せする格好から18800円を下回って始まった。
その後も米中首脳会談を控え、北朝鮮問題に対する警戒感が高まり、模様眺めムードのなか下げ幅を拡大させている。
これにより後場半ばには一時18532.65円まで下げており、年初来安値を更新した。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1900を超える全面安商状。
セクターでは鉱業が辛うじてプラスだったほかは32業種が下げており、鉄鋼、電力ガス、海運、水産農林、証券、パルプ紙、精密機器、電気機器、ガラス土石、非鉄金属が2％を超える下落となった。
また、中小型株には利食いに流れが強まっており、マザーズ、JASDAQいずれも下落率が2％を超えている。
地政学リスクの高まりがリスクオフに向かわせ、ポジション圧縮につながったようである。
ただ、出来高は20億株程度であり、海外勢のオーダーもそれ程多くはなかったとみられる。
模様眺めムードの中を断続的なインデックス売り等により、下げ幅を拡大させた格好か。
引き続き米中首脳会談の行方や米雇用統計の結果を見極めたいとの模様眺めムードが強い。
週末要因もあって短期的な売買にとどまりそうである。
そのため、薄商いの中をインデックス売買に振らされやすい需給状況となる。
イレギュラー的に下げやすい面もあり、好業績銘柄などの押し目を冷静に拾う形になりそうである。
また、ポジション圧縮のなか、ショートに傾いている銘柄などは、買い戻しによる底堅さが意識されよう。