日経平均は反落。 137.28円安の15638.52円（出来高概算7億9000万株）で前場の取引を終えている。
4日の米国市場が独立記念日の祝日で休場だったことで海外勢のフローが限られているなか、欧州市場が下落した流れもあり、利益確定の売りが先行。
欧州では金融株の弱さが目立っていたことも利益確定に向かわせている。
売り一巡後は寄り付き水準まで下げ渋る場面もみられたが、為替市場では円相場が円高に振れて推移するなか、インデックスに絡んだ商いで下げ幅を広げている。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。
規模別指数は大型、中型、小型株指数いずれも下落。
セクターでは繊維、ゴム製品、空運が小じっかり。
半面、保険、鉱業、銀行、水産農林、不動産、石油石炭、サービス、その他製品、情報通信、証券が冴えない。
また、強いリバウンドをみせていたマザーズ指数は、利食いが強まり1.3％の下落に。
日経平均はこのところのもち合いレンジ内、5日線レベルでのこう着であり、調整の範囲内ではある。
ただし、メガバンクが引き続きさえないほか、ソフトバンクグ (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、ファナック (T:6954)、ＫＤＤＩ (T:9433)など指数インパクトの大きい値がさの一角が軒並み下げており、指数以上に弱気にさせる。
また、中小型株も利食いの流れが目立っており、手掛けづらくさせている。
円相場が円高に振れて推移していることが不安材料になっているほか、休場明けの米国市場の動向、さらに英キャメロン首相の後任を選ぶ与党・保守党の党首選挙は、5日に1回目の投票が行われる予定であり、これを見極めたいとする模様眺めムードも高まりやすい需給状況であろう。
Ｖテク (T:7717)、キーエンス (T:6861)など強い値動きの銘柄も散見されるが、テーマ性などけん引役となる銘柄が出てこないと、方向性が掴みづらいだろう。
（村瀬 智一）