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日本電産、タカタ、日立工など

発行済 2017-01-25 16:18
更新済 2017-01-25 16:33
日本電産、タカタ、日立工など
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(T:3655) ブレインパッド 1685 +265急伸で上昇率トップ。
米国の画像処理半導体大手であるエヌビディアが開始した
「NVIDIA Inception プログラム」のパートナー企業に認定されたと発表、買い材料視される格好になっている。
同プログラムは、画像処理半導体を用いて、ディープラニング手法を中心とした人工知能サービス、製品、アプリケーションを提供・開発中の企業を支援するもの。
AI関連としての位置づけ高まる形にも。


(T:7271) 安永 1801 +275急伸。
前日に業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の10.2億円から14億円に上方修正、前期比では3.8倍の水準となる。
エンジン部品事業や機械装置事業におけるプロダクトミックスなどで利益率が好転することが背景。
第2四半期決算発表時には7.5億円から10.2億円に上方修正しているが、それに続く上方修正となる格好に。


(T:9984) ソフトバンクG 8687 +259大幅続伸。
前日にアリババが10-12月期の決算を発表、営業利益は前年同期比66%増の207億元となっている。
好業績を好感して前日のアリババは買い優勢の展開になっており、同社の支援材料につながる格好のようだ。
また、ジェフリーズ証券では投資判断
「バイ」継続で、目標株価を12500円から13200円に引き上げ、IoT分野におけるARMの成長が想定より早く実現する可能性と。


(T:6594) 日本電産 10720 -130反落。
前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は372億円で前年同期比21%
増益、通期予想は従来の1350億円から1400億円に上方修正している。
実績値、並びに、上方修正した通期予想は、ほぼ市場コンセンサス並みの水準であり、足元の円安進行で上振れ期待が高まっていた中、短期的な出尽し感が先行した。
なお、500億円を上限とした自社株買い発表は支援材料と捉えられている。


(T:6581) 日立工 868 -534急落。
前日に特別配当580円の権利落ち日を迎えている。
これに伴い、HKホールディングスが実施するTOB価格870円にさや寄せの動きとなっているようだ。
HKホールディングスではTOB実施で全株取得を目指しており、同社はTOB実現とともに非公開化となる予定。
なお、TOB実施期間は1月30日から3月22日までとしている。


(T:7312) タカタ 519 +80ストップ高。
24日に発表した「当社の再建に関する一部報道について」という発表が材料視された。
一部メディア報道をきっかけに、法的整理の可能性が高まっているとの見方が広がり、足元で株価は大きく売られ、24日には一時400円割れの場面も。
しかし、同発表のなかで、「法的手段による再建を選択することは当社として想定しておりません」と明言したことで、上場廃止という最悪シナリオ回避への思惑が高まる方向に。


(T:6770) アルプス電 2988 +182大幅続伸。
クレディ・スイス証券(CS)では投資判断「バイ」継続で、目標株価を2700円から3400円に引き上げている。
18年3月期はフラッグシップスマホでのOIS・Haptic数量拡大、中国向けVCM拡大などから大幅増益になると予想しているもよう。
今期の営業利益予想423億円に対して、18年3月期は667億円、前期比58%の大幅増益を想定しているようだ。
なお、今10-12月期は164億円を予想。


(T:4919) ミルボン 4680 +250後場に急伸。
コーセー (T:4922)との資本業務提携の締結が材料視されている。
今後、両社で業務提携推進委員会を設置する。
具体的には、美容室におけるスキンケア・メイク製品の共同開発及び国内外の販売、グローバル美容人材の育成とマーケティング知見や市場開拓ノウハウの国内外での活用などの分野で業務提携の具体化を図るもよう。
また、上記の取り組みのプラットフォームとして、6月1日に合弁会社を設立する予定。

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