日経平均は反落。 16日の米国市場は高安まちまちだったが、東京市場では3連休を前に利益確定売りが先行し、日経平均は79円安からスタートした。
大阪の学校法人を巡る問題が重しとの見方もあった。
ただ、為替相場は1ドル＝113円台前半と米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を受けた円高が一服しており、寄り付き後の日経平均はマイナス圏での小動きが続いた。
大引けの日経平均は前日比68.55円安の19521.59円となった。
東証1部の売買高は20億1361万株、売買代金は2兆4595円だった。
業種別では、その他製品、パルプ紙、証券が小じっかり。
一方、海運、石油石炭、電気ガス、不動産、医薬品が下落率上位だった。
売買代金上位では、任天堂 (T:7974)、東芝 (T:6502)、ファナック (T:6954)、みずほ (T:8411)、ファーストリテ (T:9983)、ソニー (T:6758)、KDDI (T:9433)が堅調。
一方で、三菱UFJ (T:8306)、ソフトバンクG (T:9984)、アステラス (T:4503)、三井物 (T:8031)が冴えない。
全体の上昇率上位、下落率上位をみると、いずれもジャスダックやマザーズ、東証2銘柄が占めており、個人主体の売買が中心だった。