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注目銘柄ダイジェスト(前場):任天堂、東芝、戸田工など

発行済 2017-07-27 11:33
更新済 2017-07-27 12:00
注目銘柄ダイジェスト(前場):任天堂、東芝、戸田工など
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任天堂 (T:7974):38140円(+2370円)
大幅続伸。
前日に第1四半期の決算を発表している。
営業損益は162億円の黒字となり、前年同期51億円の赤字からは大きく改善、70億円程度であった市場コンセンサスも大きく上回っている。
「スイッチ」の好調推移、スマホゲーム「ファイアーエムブレムヒーローズ」などの寄与が背景。
任天堂ゲームソフトへの強い需要が確認される格好となり、今後需要期を迎える通期業績のコンセンサスの切り上がりにもつながる形へ。



東芝 (T:6502):268.3円(-17.1円)
大幅反落。
前日に取締役会を開催、半導体事業売却に関する「日米韓連合」との合意も期待されたが、決着は先送りされる形となっている。
最終合意は8月以降にずれ込む見通しとなり、独占禁止法の審査期間なども考慮すると、上場維持の条件となる年度内の売却完了に不透明感が強まる状況に。
有報の提出期限が接近するが、監査法人との溝も埋まっておらず、警戒感からの手じまい売りが優勢。



日本電産 (T:6594):12090円(+465円)
大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表。
営業利益は前年同期比24%増の390億円で、375億円程度であったコンセンサスを上回る着地となっている。
上期計画は750億円から800億円に、通期では1600億円から1650億円に上方修正されているが、第2四半期以降の為替前提は保守的な水準で据え置かれており、上振れ期待にもつながっている。
自動車向けが活況、2月の買収企業の統合も順調に進んでいるようだ。



日精線 (T:5659):833円(+127円)
急騰。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は11.2億円で前年同期比2.8倍となり、同時に通期予想を30億円から34億円、前期比32.8%増へと上方修正している。
自動車関連需要の増大による各種ボルト材料や、半導体市場の増産と設備投資拡大を受けた超精密ガスフィルターの販売増加などが寄与したもよう。
高い進捗率からみて、通期予想の更なる上振れも想定される格好に。



戸田工 (T:4100):470円(+80円)
ストップ高。
リチウムイオン電池関連としてテーマ物色の流れが向かっている。
英政府では2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表、欧州発の電気自動車シフトが一段と加速する格好になっている。
同社はリチウムイオン電池の正極材をドイツのBASFと共同で展開しており、欧州での電気自動車シフトの流れは大きなメリットにつながるとの見方になってきている。



東宝 (T:9602):3945円(+175円)
大幅反発。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も3560円から4680円に引き上げている。
従来は18年2月期営業減益、19年2月期以降も最高利益更新は難しいと見込んでいたが、前期の反動減はなく、18年2月期以降も最高利益更新持続という強気シナリオに今回変更したようだ。
18年2月期営業利益は425億円から515億円に大幅上方修正のもよう。



メディア {{|0:}}:712円(+93円)
一時695円まで急伸。
中国のVR(仮想現実)端末開発企業である小派科技(上海)有限責任公司と、日本における販売総代理店業務に関する業務提携契約を締結したと発表している。
小派科技は14年5月に設立した新しい企業ながら、16年の「CES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)アジア」で最優秀VR製品賞を受賞するなどの実績があるという。
なお、17年8月期業績予想の下方修正などもあわせて発表している。



アカツキ (T:3932):9330円(+860円)
大幅に3日続伸。
一時9700円まで上昇し上場来高値を更新した。
JPモルガン証券が投資判断「Overweight」、目標株価13000円でカバレッジを開始している。
主力ゲーム「ドラゴンボールZ ドッカンバトル」への高い依存度がリスクとして指摘されるものの、同タイトルはヘルシーな成長が続いており、かつグローバルでの成功が今後の有力IP獲得の好循環をもたらすと考えるという。



田中化研 (T:4080):1240円(+130円)
大幅続伸。
一時1375円まで上昇し年初来高値を更新した。
欧州発の電気自動車(EV)シフトが加速していると一部メディアが報じており、EVに搭載されるリチウムイオン電池に関連した同社などに引き続き物色が向かっているようだ。
英政府は26日、40年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表した。
この報道では、環境対策として「脱石油」が世界的な潮流になりつつあると指摘している。


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