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注目銘柄ダイジェスト(前場):ソフトバンクG、東京海上、メタップスなど

発行済 2017-10-16 11:35
更新済 2017-10-16 12:00
注目銘柄ダイジェスト(前場):ソフトバンクG、東京海上、メタップスなど
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ソフトバンクG (T:9984):10035円(+178円)
買い先行。
傘下の米スプリントとTモバイルUSを経営統合させる方向で、独テレコムと大筋合意と報じられている。
実現すれば、新会社は米携帯電話2強に迫る規模となるもよう。
出資比率や当局による統合の認可の有無など不透明感は残るものの、これまで再編の行方が不透明であったことがディスカウント要因であったほか、買収による資金負担への懸念もあったことから、株式交換というスキームを評価する動きが優勢に。



住石HD (T:1514):183円(+20円)
大幅続伸。
先週末に業績予想の修正を発表している。
通期経常利益は従来予想の10億円から19億円に増額している。
豪州ワンボ社からの受取配当金増加が主因。
9月末には17.6期の配当金が従来計画の3億円から上振れて11.28億円で確定と発表、営業外収支の上振れは想定線と見られるが、本業ベースでの上振れも確認され(上半期営業利益は0.3億円から0.9億円)、あらためて好材料視する動きが優勢に。



SKジャパン (T:7608):389円(+80円)
ストップ高。
先週末に発表した第2四半期決算が好感されている。
累計営業利益は1.4億円で前年同期比39.4%増、通期予想の0.8億円(前期比30.1%減)を大きく超過する状況となっている。
第1四半期は2ケタ減益決算であったため、6-8月期の想定以上の収益拡大はポジティブなインパクトにつながっている。
アニメキャラクター専門店などへの販売が大幅に伸長したほか、オリジナルキャラクター展開の本格始動などで採算性も向上。



東京海上 (T:8766):4678円(+191円)
大幅続伸。
先週末、ハリケーンの損害額が620億円、メキシコ地震の損害額が30億円になるとの見通しを発表した。
MS&ADの被害額公表を受けて警戒感が高まっていた中、想定よりも小幅にとどまったとの見方が優勢で、買い安心感につながっている。
MS&ADではグループ合計で約700億円から1100億円と公表しており、同社の水準はより大きくなるとの懸念もあったようだ。
株主還元への影響も限定的との見方に。



ウォンテッドリー (T:3991):4490円(+640円)
3日ぶり大幅反発。
17年8月期決算を発表している。
営業利益は0.64億円(前期単体は1.20億円)となり、従来予想(0.05億円)を上回って着地した。
18年8月期の通期業績については今年9月の上場時に発表したとおり、営業利益が同3.0倍の1.94億円に拡大する見通しとなっている。
また、11月30日を基準日として1株につき2株の割合で株式分割を実施することも発表しており、好感した買いが向かっている。



串カツ田中 (T:3547):8540円(+1470円)
一時ストップ高。
1株につき3株の割合で株式分割を実施すると発表している。
基準日は11月30日。
これに伴い株主優待基準も一部変更している。
新基準による株主優待贈呈は18年11月期末のものからとなる。
同時に発表した16年12月-17年8月期(第3四半期累計)決算は、営業利益が前年同期比29.4%増の2.77億円だった。
17年11月期の通期業績については、営業利益で前期比23.3%増の3.90億円とする従来予想を据え置いている。



IGポート (T:3791):1933円(-95円)
急反落。
17年6-8月期(第1四半期)決算を発表している。
売上高が前年同期比67.4%増の21.00億円となる一方、営業損益は2.26億円の赤字(前年同期は1.01億円の黒字)に転換して着地した。
映像制作事業で制作コストが増え、一部の作品について受注損失引当金を計上した。
出版事業や版権事業も減収減益だった。
18年5月期の通期業績については、営業利益で前期比8.0%増の5.61億円とする従来予想を据え置いている。



メタップス (T:6172):4035円(-140円)
急落。
17年8月期決算について、発表日を10月20日に変更すると発表している。
従来は16日に発表を予定していた。
発表延期を受けて一部で警戒ムードが広がり、売りがかさんでいるようだ。
なお、同社が発表している17年8月期業績予想は、売上高が前期比2.0倍の180.00億円、営業損益が7.00億円の黒字(前期は3.10億円の赤字)転換の見込みとなっている。



重松製作 (T:7980):1045円(+150円)
ストップ高で年初来高値更新。
米韓両海軍が10月16日に始める合同演習に北朝鮮が反発していると一部メディアが報じており、新興市場では重松製作や細火工 (T:4274)といった防衛関連とされる銘柄に物色が向かっている。
報道によれば、朝鮮労働党機関紙の労働新聞が15日、「トランプ(米大統領)が核戦略資産(兵器)を南朝鮮(韓国)周辺に持ち込み、朝鮮半島情勢を戦争へと追い立てている」と非難したようだ。



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