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注目銘柄ダイジェスト(前場):東京ドーム、ツムラ、KLabなど

発行済 2017-11-17 11:33
更新済 2017-11-17 12:00
注目銘柄ダイジェスト(前場):東京ドーム、ツムラ、KLabなど
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東京ドーム (T:9681):1102円(+67円)
大幅続伸。
前日に業績予想の上方修正並びに増配を発表しており、ポジティブに捉えられている。
18年1月期営業利益は106億円から110億円へ引き上げたほか、純利益は60億円から78億円と一転増益予想に増額している。
東京ドームにおけるコンサートイベントの開催が順調に推移しているほか、固定資産除却損などの費用計上も想定を下回ったようだ。
配当予想は従来の12円から18円に引き上げ、前期実績比では4円の増配に。



ツムラ (T:4540):3895円(-245円)
大幅反落。
クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も4000円から3600円に引き下げている。
中国平安保険との資本業務提携は、短期的に株価及び業績リスクとなる可能性が高いと判断のもよう。
新株発行により約10%の希薄化があるほか、当面は事業コストが先行して計上されるため、21年3月期までは減益を予想としている。



ペプチドリーム (T:4587):3500円(+260円)
大幅続伸。
独バイエル社と新規の共同研究開発契約を締結したと発表している。
がんや心疾患が主なターゲットとみられ、今期に契約一時金を受領して、開発進展に伴ってマイルストーン、ロイヤルティを受領することになる。
契約一時金は非開示だが、マイルストーン合計は最大で1245億円となるもよう。
業績インパクトへの期待が先行する展開になっている。



マイクロニクス (T:6871):1165円(-89円)
大幅続落。
前日に決算説明会が開催されているが、これを受けてクレディ・スイス証券では投資判断「アンダーパフォーム」を継続している。
会社側では、プロダクトミックス改善による今後の収益性改善を見込んでいるが、ピン数の多い製品の需要が想定を下振れているほか、顧客の需要状況に変化もなく、こうした前提にはリスクが残ると考えているもよう。
18年9月期営業利益は、コンセンサス予想の33億円に対して24億円と予想。



KLab (T:3656):1891円(+47円)
続伸。
前日に株主優待制度の導入を発表している。
毎年12月末時点で500株以上の株式を6カ月以上継続して保有している株主を対象に、オリジナルクオカード(500円分)を2-5枚贈呈する。
一昨日には、12月期末に上場後初の配当となる特別配9円の実施を発表しており、相次ぐ株主還元策の導入となる。
株主重視姿勢への転換を評価する流れが強まる。



エイトレッド (T:3969): - 円( - 円)
ストップ高買い気配。
1株につき3株の割合で株式分割を実施すると発表している。
基準日は12月16日(実質的には15日)。
また、18年3月期の期末配当予想については従来の1株当たり15.50円から5.17円(株式分割前換算で15.51円)に修正している。
なお、株主優待制度の変更も発表しており、分割後100株以上300株未満の株式を保有する株主にも年間2000円のクオカードを贈呈する。



カイオム {{|0:}}:381円(+21円)
急反発。
朝方に一時404円まで上昇した。
本年9月にスイスのADC Therapeutics社と締結した同社がん治療用抗体LIV-1205(ADC)のライセンス契約に基づき、開発の進捗に応じて発生する最初のマイルストーンの達成が確認され、ADCT社からマイルストーン料を受領することになったと発表している。
17年12月期の第4四半期に売上計上する予定。
LIV-1205は現在、ADCT社で臨床試験に向けた開発を進めている。



JMC (T:5704):1136円(+124円)
大幅続伸。
胃瘻交換シミュレーターを販売開始したと発表しており、材料視する向きがあるようだ。
様々な種類の胃瘻カテーテルを用い、構造を理解しながら、手技のトレーニングをすることが可能であるという。
専用ケースは遮光されているため、内視鏡での確認の際にハレーションが起きにくい構造となっている。
また、専用ケースの側面は開放できるため、目視で確認することも可能としている。



夢真HD (T:2362):911円(+42円)
大幅続伸し年初来高値更新。
10月度の「建築技術者派遣事業」における月次売上高及び営業利益を発表している。
売上高は前年同月比34%増の22.60億円、営業利益は同68%増の3.91億円だった。
営業利益については単月での創業来最高益となった。
18年9月期は「利益を出す」ことを経営上の最重要課題と位置付けており、月次で単体(=建築技術者派遣事業)の売上高及び営業利益を開示することとした。



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