プレミアムデータをご提供:最大 50% 引きでInvestingPro特別セールを請求する

注目銘柄ダイジェスト(前場):アクセル、ミクシィ、インフォテリアなど

発行済 2017-12-08 11:38
更新済 2017-12-08 12:00
注目銘柄ダイジェスト(前場):アクセル、ミクシィ、インフォテリアなど
6501
-
8473
-
9449
-
6624
-
6730
-
6810
-
8732
-
8515
-
7203
-
2121
-
9992
-
3909
-
アイフル (T:8515):393円(+13円)
大幅反発。
モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も390円から480円へ引き上げている。
今期の下方修正要因であるタイ事業は、中期的な成長エンジンとしての位置づけが可能であり、回復期における残、収益成長率での優位性は当継続するとみているようだ。
消費者信用関連銘柄の中で最も株価アップサイドがあると判断している。



アクセル (T:6730):932円(+145円)
急伸し上昇率トップ。
名古屋大学発ベンチャーのティアフォーが、米半導体大手のエヌビディアと業務提携し、完全自動運転の小型電気自動車を開発したと報じられている。
ハンドルやアクセルペダルなどのない完全自動運転車の開発は国内初とみられている。
同社はティアフォーと自動運転に最適な専用システムLSIに関する研究開発で協業しており、業容拡大につながるとの思惑が先行しているようだ。



ショーケース (T:3909):1557円(-491円)
大幅続落で下落率トップ。
今12月期の収益予想を下方修正している。
営業利益は従来予想の4億円から1.8億円に減額、出資先のプラスワン・マーケティングが12月4日付で民事再生手続の申し立てを行っており、営業投資有価証券の減損処理を原価計上したほか、協業によって見込んでいた売上計上の下振れなどが背景となる。
これまで収益成長が続いていたことで、実質的な減益転落がネガティブインパクトに。



田淵電 (T:6624):353円(+27円)
連日の急伸。
インドで配電事業を展開するTPDDL社と、太陽光発電蓄電システム運用の実証試験プロジェクト推進で基本合意したと前日に発表。
インドでは電力需要が年平均4.9%のペースで拡大しており、2025年までには中国と米国に次ぐ電力消費大国になると見込まれているが、慢性的な電力不足で電力供給は不安定な状況にある。
インドの大財閥であるタタグループとの協業による今後の業容拡大期待が先行する展開に。



マクセルHD (T:6810):2431円(+95円)
大幅続伸。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を3300円としている。
車載カメラレンズ・LEDヘッドランプレンズ・TPMSバッテリーなど、魅力的なニッチ市場のグローバルリーダーとしての地位が築かれていると評価。
日立製作所 (T:6501)の持分も3%まで減少しており、経営自由度の高まりに伴って今後も車載を柱とするポートフォリオへの変革が加速すると期待しているようだ。



GMO (T:9449):2044円(+64円)
大幅続伸。
連日のビットコイン価格の急騰が買い材料視され、同社のほかSBIHD (T:8473)やマネパG (T:8732)など仮想通貨関連株が値を飛ばす展開に。
前日にかけて上昇率は一段と高まっており、本日は1ビットコインが初の200万円台に乗せてきている。
来週からはビットコイン先物取引がスタートすることで、機関投資家などの資金流入も本格化してくるといった思惑があるもよう。



DDS {{|0:}}:695円(+99円)
急伸。
遠隔地においてスマートフォンなどのネットワーク端末を用いてオンラインによる対面認証サービスを実現する「どこでも本人確認」のサービス提供を開始すると発表している。
FIDO(Fast IDentity Online)規格に基づく公開鍵暗号方式と生体認証等の技術による本人確認機能を有し、本人確認手続きをスピーディーに安全かつ快適に行うことができる。
電子商取引の普及に対応したソリューションとして開発した。



理研グリン (T:9992): - 円( - 円)
ストップ高買い気配。
17年10月期(7カ月の変則決算)業績の上方修正を発表している。
営業利益見通しは従来の2.50億円から4.90億円へと引き上げた。
緑化関連部門は春と秋のシーズンに売上が集中する季節的要因が強く、4-10の7カ月間は売上高、利益ともに好調に推移した。
また、原価低減策の効果及び高利益品目の売上が伸びたことにより、利益率が改善されたことも寄与した。



ミクシィ (T:2121):5220円(-40円)
もみ合い。
朝方は売りが先行し、一時5160円まで下落する場面があった。
子会社でチケットの二次流通サイト「チケットキャンプ」を運営するフンザが、サイト上の表示について商標法違反及び不正競争防止法違反の容疑で捜査当局による捜査を受けたと発表している。
これを受けて、同社において外部の弁護士を交えた調査委員会を設置する。
また、「チケットキャンプ」では新規出品、新規会員登録及び新規購入申し込みを一時停止する。



インフォテリ {{|0:}}:1169円(+67円)
一時1222円まで急伸。
仮想通貨ビットコインの時価総額の拡大が続き、11月7日には日本の上場企業で最大の時価総額を誇るトヨタ自 (T:7203)や米金融大手シティグループを上回ったと報じられている。
本日もビットコインは上げ幅を拡大し、ドル建て価格が初めて1ビットコイン=1万7000ドルを突破したと伝わっており、同社などの仮想通貨関連銘柄に物色が向かっている。



最新のコメント

当社アプリをインストール
リスク開示書: 金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある時は英語版が優先されます。
© 2007-2024 - Fusion Media Limited. 無断複写・転載を禁じます