日経平均は反落。 米国務長官解任や貿易政策への不透明感に加えて、原油相場や米ハイテク株の下落が嫌気された。
売り一巡後は下げ渋る場面もみられたが、参加者が限られる中で先物主導の展開となっており、指数インパクトの大きい値がさ株の影響を大きく受けている。
日経平均は一時21700円を下回る場面がみられたが、心理的な支持線となる25日線処では下げ渋る展開。
一方で、上値は森友スキャンダルといった国内政治リスクから手掛けづらい需給状況となっていた。
東証1部の出来高は11億株台と2月23日以来の12億株台を下回っている。
大引けの日経平均は前日比190.81円安の21777.29円となった。
東証1部の売買高は1兆1560万株、売買代金は2兆2537億円だった。
業種別では、鉱業が下落率トップ。
その他製品、小売が弱い。
一方で、水産農林、倉庫運輸が小じっかり。
個別では任天堂 (T:7974)、三菱UFJ (T:8306)、東エレク (T:8035)、ソフトバンクＧ (T:9984)、ファナック (T:6954)、ファーストリテ (T:9983)など値嵩株を中心に出来高を伴っての下げとなった。
そんな中、ソニー (T:6758)、キーエンス (T:6861)、安川電 (T:6506)、ヤクルト (T:2267)が堅調だった。