日経平均は反落。 8日の米国市場では、トランプ大統領によって米国のイラン核合意の離脱及び同国への経済制裁の再開が発表されると、地政学リスクへの警戒感から下げ幅を一時拡大した。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比20円安の22500円になり、本日の日経平均はこちらを下回る水準から利食い売り先行となった。
決算を受けた好業績銘柄への個別物色が取引の中心となる展開。
しかし、地政学リスクに対する警戒感は市場に依然として残っており、日経平均の下げ幅は100円を超える場面も散見された。
注目されたトヨタ自動車 (T:7203)の決算は、市場に好感される格好となったものの、相場を押し上げるには至らなかった。
引け後に控えていたソフトバンクG (T:9984)の決算など、本格化する企業の決算発表を見極めたいとする模様眺めムードが続いた。
大引けの日経平均は前日比99.81円安の22408.88円となった。
東証1部の売買高は17億2743万株、売買代金は2兆9264億円だった。
業種別では、医薬品、電気・ガス業、精密機器が下落率上位だった。
一方、ガラス・土石製品、水産・農林業が上昇率上位だった。
売買代金上位では、アサヒ (T:2502)が7％高、東海カーボン (T:5301)が6％を超える上昇となったほか、三菱UFJ (T:8306)、ソフトバンクG (T:9984)、昭和電工 (T:4004)、キヤノン (T:7751)が堅調。
アサヒが前日に発表した第1四半期決算では、営業利益は前年同期比82％の248億円と大幅増益になった。
東海カーボンは、前日に18年12月期第1四半期決算と同時に通期見通しを上方修正を発表し、従来予想の430億円から637億円、前期比5.5倍へと上方修正している。
一方で、大型買収に伴う希薄化などを懸念する動きが優勢になった武田薬品 (T:4502)のほか、マネックスG (T:8698)、任天堂 (T:7974)、東京電力HD (T:9501)、ファナック (T:6954)はさえない。