(T:4996) クミアイ化 769 +65大幅続伸。 前日に上半期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の38億円から47億円に引き上げ。
国内の農耕地向け農薬、米国のアクシーブ剤や欧州向け農薬、国内向け化成品、連結子会社の業績などが想定以上に順調に推移したほか、販管費発生の一部ずれ込みなども寄与したもよう。
第1四半期の好スタートを切っていたが、ボリュームの膨らむ2-4月期の順調推移確認で、一段と通期上振れ期待などが高まる方向に。
(T:6088) シグマクシス 1234 -199大幅続落で下落率トップ。
本日売出株の受渡期日を迎えており、需給悪化が顕在化する格好になっている。
大株主の三菱商事による売出673.2万株、オーバーアロットメントによる売出100.98万株を実施している。
売出発表後、前日まで株価は20％強の下落となっていたが、新興市場など中小型株の動きが全般的にさえない状況にもあり、処分売りの圧力はさらに強まる状況となっているようだ。
(T:6141) DMG森精機 1797 -58大幅反落。
クレディ・スイス証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に、目標株価も2500円から1700円に引き下げている。
受注は第1四半期でピークアウト、モメンタムは鈍化局面を迎えたとみている。
注目の受注前年比マイナス転落と19年12月期の減益決算を懸念としている。
来期営業益は330億円で17.5％減と予想。
なお、クレディ・スイス証券ではファナックやアマダHDなども格下げ。
(T:3397) トリドール 2995 -210大幅続落。
前日に発表した5月の月次動向がネガティブ視されている。
既存店売上高は前年同月比5.6％減、16年8月以来のマイナスに転じている。
客単価が3.7％上昇したものの、客数は9.0％の減少となった。
前年はTV番組に取り上げられるなどで順調推移ではあったものの、久々のマイナス転落によるインパクトは強いようだ。
業績鈍化への警戒感があらためて強まる状況にも。
(T:6755) 富士通ゼ 1737 -63大幅反落、一時は年初来安値を更新している。
ジェフリーズ証券が投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げしていることが売り材料となっている。
今上期まで続く在庫調整の必要性は、19年3月期会社計画実現の足かせになるとみている。
また、海外での協業展開による売上シナジー創出の遅れは、中期利益目標達成への不確実性を示唆しているとも指摘。
猛暑に向けてはダイキン工業を選好としている。
(T:6836) ぷらっと 4200 +700ストップ高。
日立システムズと工場向けIoTソシューションの拡販で協力すると発表している。
同社が提供するIoTデータマネジメント製品「OpenBlocks IDMアプライアンス」と、日立システムズが持つシステムインテグレーションや顧客サポートサービスを組み合わせ、製造業IoT市場に対し様々なソリューションの販売・提案を行っていくもよう。
IoT関連銘柄としての位置づけが一段と高まる方向に。
(T:2670) ABCマート 6390 -370大幅反落。
前日に発表した月次動向が嫌気されている。
既存店売上高は前年同月比5.4％
減、12カ月ぶりのマイナスに転じている。
客単価が0.5％上昇したものの、客数は5.9％の減少となった。
祝日が1日少なかったほか、ゴールデンウイーク以降の天候不順で夏物商品の販売が不振であった。
これで、第1四半期の全店売上高は1.5％増にとどまる形となっている。
(T:5411) JFE 2301.5 -3.5反落。
SMBC日興証券では同社と新日鐵住金の投資判断を「1」から「2」に格下げ、鉄鋼セクターの業種判断も「強気」から「中立」に引き下げている。
高いスプレッドが誘因となって中国を中心に増産圧力が強まっており、2018年下期に鋼材の国際市況は調整局面を迎えるとみている。
また、米国の自動車輸入関税引き上げは、自動車への依存度が高い高炉業界に甚大な影響が出るリスクがあるとも指摘。
(T:6753) シャープ 2859 +26小幅反発。
前日は東芝のPC事業買収が伝わり買い先行となったが、その後は増資報道を受けて急速に伸び悩んだ。
発表した「資本財務再構築プラン」では、2000億円を上限とする普通株式の発行を行い、A種種類株式の全量を1850億円で取得、C種種類株式の約3割を普通株へ転換する計画。
希薄化リスクが意識される格好に。
一方、三菱UFJ銀行では債務者区分の引上げを検討など、財務体質の改善効果を評価する動きも。
(T:9627) アインHD 7480 -220続落。
前日に前4月期の決算を発表している。
営業利益は前期比35％増の196億円となり、ほぼ市場予想通りの着地となった。
一方、今期は同11％減の175億円を予想、市場予想の190億円を下回る水準となっている。
主力の調剤事業において、診療報酬改定の影響が響くもよう。
業界内では相対的に堅調な株価推移となっていたが、今回の減益計画を受けて、その反動が強まるとの見方もあるようだ。