(T:1605) 国際帝石 904.0 -44.8大幅続落。
同社のほか、JXTG (T:5020)や出光興産 (T:5019)など大手石油元売りの下げも目立つ。
NY原油相場が5.7％安と大幅下落、約2カ月半ぶりの水準に低下していることが嫌気されている。
米EIAが発表した原油在庫は市場の想定に反して大幅に増加、需給関係の悪化が警戒される形になっている。
米中通商摩擦の激化、英国の合意なきEU離脱の可能性など、原油需要に対する先行き懸念なども強まる格好に。
(T:7269) スズキ 5276 +164大幅反発。
前日も後場は急速に下げ渋る展開となっていた。
前日に開票が始まったインド総選挙において、与党のインド人民党の勝利が確実となっており、モディ首相は勝利宣言を行っている。
事前には与党の苦戦も想定されていたため、今回の結果を受けてインド関連銘柄には政策変更などのリスクが低下、買い安心感が強まる展開になっている。
自動車購入支援策の実施なども目先は期待される形に。
(T:9513) Jパワー 2389 +31続伸。
大和証券では投資判断を「3」から「1」に2段階格上げ、目標株価も2730円から3280円に引き上げている。
今年度の経常減益見込みなどが懸念材料とされているが、竹原新1号機の稼働効果などが期待できる来年度業績が視野に入れば、払拭が期待できるとしている。
また、石炭火力への依存度が高いことは今後も懸念されるが、一定の影響は既に織り込まれていると指摘。
(T:8848) レオパレス21 399 +64急伸。
前日の引け後に明らかになった大量保有報告書において、共同保有者として新たに南青山不動産が加わったこともあり、レノグループの保有割合は前回提出時の14.13％から16.18％にまで上昇している。
14日に初めて明らかになった6.24%の保有から、着実に株式買い増しが進んでおり、引き続き需給妙味の高まり、経営改革への圧力の高まりなどが意識される形になっている。
(T:2307) クロスキャット 1050 +32大幅反発。
また、前日には決算説明会も開催されている。
前日に発表した自社株買いの実施が買い材料とされている。
発行済み株式数の9.4％に当たる77万株を、1018円で本日の寄り付き前に立会外取引で取得としている。
短期的な需給妙味の高まりにはつながらないものの、高水準の自社株買いによって、一株当たりの株式価値が高まる形にはなっている。
(T:8227) しまむら 8310 +290切り返して続伸。
前日に5月の月次動向を発表。
既存店売上高は前年同月比0.8％減、13カ月連続で前年割れとなった。
ただ、4月の同11.1％減などと比較すると減少率は縮小しており、全店売上高は同0.3％増と、今2月期に入って初のプラスとなった。
客数は同3.2％減となったものの、客単価が同3.6％増と上昇している。
ゴールデンウィーク後半からワンピースなどのトレンド商品が好調に推移しているようだ。
(T:6335) 東京機 425 +22大幅反発。
今期最終利益の修正を前日に発表しており、手掛かり材料とされているもよう。
上半期純損益は1.9億円の赤字から0.8億円の赤字に、通期では6億円の黒字から7億円の黒字に修正している。
繰延税金負債の取り崩しによる法人税等調整額の戻入益計上が修正要因となる。
本業収益が急回復基調にもあり、見直しのきっかけにはつながっているようだ。
(T:6473) ジェイテクト 1176 -9続落。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も1500円から1350円に引き下げている。
想定以上に重い「構造的な固定費負担増」が明らかになったとしている。
自動車業界が構造転換期を迎えるなかで、ベアリング各社も「生き残り」のために、過去ピーク売上高比率に相当する研究開発費と償却を大きく上回る設備投資金額を投じ続ける必要があると判断しているもよう。
(T:3099) 三越伊勢丹 910 +26大幅反発。
2021年3月期に人件費を今期比100億円程度圧縮する計画との社長インタビューが伝わった。
店舗改装などの費用増も一巡することで、連結営業益は今期比3割強増加の400億円台に乗る可能性があるともされている。
これは市場予想も上回る水準。
グループ従業員は3月末時点で2万4000人弱だが、定年退職などの自然減と採用の抑制で、来期の期初時点では1000人ほど人員が減る見通しのようだ。
(T:8354) ふくおか 1920 -75大幅続落。
前日に会社説明会を開催し、新中期経営計画なども示しているようだ。
22.3期の当期純利益575億円（19.3期実績516億円）などの計数目標も示している。
一方、配当性向の目標は引き上げているものの、AIRB基準で自己資本比率12％程度を目指すとしており、中計期間中は資本蓄積を重視して自社株買いは想定していないもよう。
市場で先行していた自社株買い期待の後退が本日は嫌気される形のようだ