31日のマザーズ指数は小幅に3日続落となった。
30日の米国株式市場では、主要な3指数が揃って3日ぶりの反発をみせたが、朝方にトランプ米大統領が6月10日にメキシコからの全輸入品に5％の関税を課すと表明したことが伝わり、円相場が一時1ドル＝109円台前半まで上昇。
これを受け、個人投資家のセンチメントは悪化し、マザーズ市場は売り先行のスタートになった。
中国の5月製造業購買担当者景気指数（PMI）が市場予想を下回ったことも売り材料視されたものの、節目の900pt割れでは押し目買いの動きもみられ、後場にかけては一時マザーズ指数がプラスに転じる場面もあった。
その後は週末要因の利益確定の動きもみられ、終値ベースでは小幅安となり大引けを迎えた。
なお、売買代金は概算で1059.57億円。
騰落数は、値上がり81銘柄、値下がり197銘柄、変わらず6銘柄となった。
値下がり率上位銘柄では、グッドスピード (T:7676)が15％安となったほか、JMC (T:5704)やハウテレビジョン (T:7064)、ログリー (T:6579)、識学 (T:7049)、プレシジョン・システム・サイエンス (T:7707)などが並んだ。
売買代金上位では、そーせい (T:4565)、インパクト (T:6067)、ロゼッタ (T:6182)、トビラシステムズ (T:4441)は軟調な一方で、チームスピリット (T:4397)が13％高となったほか、オンコリス (T:4588)、ALBERT (T:3906)、メルカリ (T:4385)、リボミック (T:4591)は堅調であった。
なお、前日にマザーズ市場に上場したバルテス (T:4442)の初値は、公開価格の約2.8倍となる1820円になり、初値形成時の出来高は97万3200株となった。