1日の日経平均は反発となった。
前日の米国株式市場では、注目の米連邦公開市場委員会（FOMC）で大方の予想通り政策金利が引き下げられ、その後のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長による発言を受けた追加利下げ観測が後退したことから、主要3指数は揃って1％を超えて下落。
米株安の流れを引き継いで、本日の東京市場は大きく売りが先行した。
日経平均は先物主導によるインデックス売買に振らされる格好でギャップダウンスタートとなったものの、朝方の売り一巡後は急速に下げ幅を縮小。
また、決算を受けた東証1部の主力級銘柄への物色が盛んとなるなか、為替相場においても一時1ドル=109円30銭台までの円安進行を背景に短期筋による先物に対する買い戻しの動きも目立った。
これにより、日経平均は前場中ごろにプラスへと転じた。
その後は、週末にかけて米国やユーロ圏で重要経済指標の発表を控え、円安進行も一服したことで、後場の日経平均は21500円処でのこう着の強まる展開となった。
大引けの日経平均は前日比19.46円高の21540.99円。
東証1部の売買高は13億5643万株、売買代金は2兆2260億円だった。
なお、東証1部の値上がり銘柄は全体の約46％に留まった。
セクターでは、証券・商品先物取引業が3％高になったほか、銀行業、医薬品、その他製品などが上昇した一方で、海運業や化学、空運業などは軟調。
売買代金上位銘柄では、前日の決算発表が好感された村田製作所 (T:6981)やTDK (T:6762)などの電子部品関連のほか、武田薬 (T:4502)、三菱UFJ (T:8306)、みずほ (T:8411)、野村 (T:8604)、NEC (T:6701)、デンソー (T:6902)などが買われた。
一方で、花王 (T:4452)のほか、ソニー (T:6758)、ファーストリテ (T:9983)、資生堂 (T:4911)、コーセー (T:4922)などは軟調であった。