22日の日経平均は小反発となった。
前日の米国株式市場では、欧州株高や複数の小売企業決算が好感され、主要3指数は揃って反発。
この流れから、本日の日経平均は買い先行でのスタートとなり、直後に上げ幅は一時100円超に。
一方、その後は23日のパウエル連邦準備理事会（FRB）議長講演などの海外イベントを見極めたいとのムードが根強く、為替市場で円安・ドル高が一服。
前場中ごろから開始されたアジア株式市場もまちまちとなるなか、利益確定の動きから日経平均は後場にかけてマイナスに転じる場面もあった。
物色としても、ハイテク株が全般堅調であったほか、後述する7月訪日外客数を好感したインバウンド関連などに留まった。
大引けの日経平均は前日比9.44円高の20628.01円。
東証1部の売買高は9億7435万株、売買代金は1兆7275億円だった。
なお、東証1部の値上がり銘柄数は全体の39％に留まった。
セクターでは、化学、水産・農林業、証券・商品先物取引業、ゴム製品が上昇した一方で、石油・石炭製品、鉱業、精密機器、鉄鋼、パルプ・紙はさえない。
売買代金上位では、日本政府観光局（JNTO）が前日に発表した7月訪日外国人客数（推計値）が過去最高（単月）を更新したことで資生堂 (T:4911)が5％高、日経平均採用期待の買いが続くZOZO (T:3092)が3％高になったほか、KLab (T:3656)、東京エレクトロン (T:8035)、武田薬品 (T:4502)、リクルートホールディングス (T:6098)、アドバンテスト (T:6857)、アンリツ (T:6754)が堅調。
一方で、ソフトバンクG (T:9984)、ソニー (T:6758)、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)はさえない。