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ソフトバンクG、ユニ・チャーム、クスリのアオキなど

発行済 2020-02-28 15:48
更新済 2020-02-28 16:01
© Reuters.  ソフトバンクG、ユニ・チャーム、クスリのアオキなど

(T:9984) ソフトバンクG 5013 -226大幅続落。

新型ウイルス感染拡大に対する懸念で前日の米国株式市場は大幅に下落、NYダウは過去最大の下げ幅を記録している。

世界的な株価下落を受け、投資ファンド事業への警戒感が強まる形になっているもよう。

また、日経平均採用の値嵩株として、日経平均先物安に伴う裁定売りなど、需給面でのマイナスインパクトも強まる状況とみられる。

(T:7030) スプリックス 832 -91大幅反落。

個別学習塾における「在宅学習サービス」の提供開始を発表したことが引き続き材料視され、買いが先行して始まった。

前日に安倍首相が、新型ウイルス感染対策として、全国の小中学校と高校、特別支援学校に対し臨時休校を要請する考えを表明したことも支援要因に。

ただ、上値の重さなどから次第に手じまい売りが膨らみ、大引けにかけて下げ幅を拡大させた。

(T:6065) ライクキッズ 677 -74後場急落。

安倍首相が全国の小中学校・高校などに一斉休校を求めるよう要請した一方、厚生労働省では保育所などについては原則として開所するよう自治体に要請と伝わった。

保育所運営でトップクラスの同社などには、保育所閉所によるネガティブ影響への懸念が後退し、夫婦共働き家庭などで短期的に保育所ニーズの拡大が想定され一時前日比19%高まで上昇。

ただ、週末の持ち高調整の売りが強まり、大引けにかけてマイナスに。

(T:2681) ゲオHD 1173 +50大幅反発。

新型ウイルス感染拡大を背景に、外出を控える動きが今後も強まるとみられている。

その分、巣ごもり関連消費の拡大が想定されるとして、同社などは恩恵が予想される関連銘柄と位置付けられているもよう。

安倍首相が全国の小中学校・高校などに一斉休校を求めるよう要請したことで、目先、こうした需要は一段と急拡大が見込まれる形にも。

(T:4666) パーク24 2103 -172急落。

前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は51億円で前年同期比6.8%減益、増税に伴う集金機種変更や「タイムズペイ」加盟店増加などの先行費用計上が減益の背景に。

通期予想は前期比19.6%増であり、低調なスタートになっているが、費用計上の集中などが背景で大きなサプライズはない。

ただ、新型ウイルス拡大による今後の稼働率悪化懸念は拭えず、決算発表契機に売り圧力が増す形にも。

(T:4617) 中国塗料 923 +19反発。

みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1050円から1150円に引き上げている。

船舶用塗料に対する需要が強いなか、昨年から取り組んできた原材料コストの見直し、固定費削減などが奏功、想定を上回るペースで収益改善が進んでいると評価。

中国における工場集約や人員削減などの収益改善効果が早期に発現すれば、中計最終年度の数値目標達成も視野に入る公算もあるとみている。

(T:9602) 東宝 3325 -160大幅続落。

2月28日から3月10日までの演劇公演中止、並びに、3月6日公開予定だった『映画ドラえもんのび太の新恐竜』、2月28日公開予定だった『映画しまじろう しまじろうとそらとぶふね』の公開をそれぞれ延期すると発表している。

新型ウイルス感染拡大に対応した措置。

来年度第1四半期の収益悪化につながるとして、ネガティブに捉えられる形となっている。

(T:1883) 前田道 3195 -105大幅続落。

同業のNIPPO (T:1881)と資本業務提携の協議を始めると発表している。

それぞれ5%の株式持ち合いを検討するほか、製造拠点の共同活用などで経営効率化を狙うもよう。

TOBを実施している前田建設の動きをけん制する狙いが強いとの見方も強いようだ。

535億円規模の特別配当実施公表に続く対抗策といえ、TOB不成立の可能性が高まりつつあることをネガティブ視する。

(T:3549) クスリのアオキ 6600 +130大幅反発。

前日に2月の月次動向を発表している。

既存店売上高は前年同月比12.2%増となり、10月以来の2ケタ増に伸長している。

客数が同11.3%増加したほか、客単価も同0.8%上昇している。

11月以降は既存店増収率が大きく鈍化する状況が続いており、株価も安値圏での推移となっていたため、売上回復の確認で見直しの動きが強まる流れにも。

(T:8113) ユニチャーム 3498 -244急落。

SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に格下げ、目標株価も4000円から3400円に引き下げている。

新型ウイルス対策としてマスクなどヘルスケア製品の需要増加期待が高まり、足元の株価は相対的に底堅い推移であったが、格下げを契機に売り圧力が強まる展開に。

SMBC日興証券では、海外における競争環境が厳しくなりつつあるなか、現在の株価は成長期待が十分に織り込まれたとみているようだ。

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