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エニグモ、ツルハHD、Jフロントなど

発行済 2020-03-17 16:15
更新済 2020-03-17 16:21
© Reuters.  エニグモ、ツルハHD、Jフロントなど
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(T:3665) エニグモ 654 +100ストップ高。

前日に20年1月期決算を発表、営業益は26.9億円で前期比25.6%増益となり、従来予想の24.7億円を上回った。

アクティブ会員数が堅調に増加したほか、戦略的なMDの実施によって取扱高が拡大した。

21年1月期業績予想は未定としているが、現時点で新型ウイルス感染症による業績への影響はみられず、第1四半期のソーシャルコマース事業の総取扱高は引き続き10%増程度で堅調推移すると見込む。

(T:7616) コロワイド 1478 +134急伸。

株主優待策の拡充を発表している。

同社は年に4回、運営店舗で使える1万円相当の優待ポイントを発行しており、今年3月末時点で500株以上を保有する株主に対して、6月に発行する優待ポイントを倍の2万円相当に増やすようだ。

また、3月末に無効となるポイントについても有効期限を6月末まで延長する。

一時的な措置とはみられるが、前日終値をベースにすると、配当・優待利回りは7.8%程度の水準になる。

(T:3086) Jフロント 844 -13続落。

前日に業績予想の下方修正を発表。

通期営業利益は従来予想の470億円から403億円、前期比1.4%減益に下方修正。

百貨店やパルコ事業の下振れ、割増退職金の上振れなどが背景に。

市場予想は450億円程度であるが、足元での免税売上を中心とした販売の落ち込みから、コンセンサスも切り下がっていたとみられ、下落幅はやや限定的にとどまっている。

なお、3月の月次途中経過にトレンド変化はみられていない。

(T:3391) ツルハHD 11330 +290反発。

前日に第3四半期決算を発表している。

累計営業利益は365億円で前年同期比15.7%増益、12-2月期も128億円で同16.0%増益と堅調推移が続いている。

10-12月期は日用雑貨の粗利率改善で収益率も高まる形になっている。

想定の範囲内とはみられるが、巣ごもり消費拡大に伴う食品や日用品の堅調持続も見込めることで、業績への安心感につながっているようだ。

(T:4343) イオンファン 1358 -33大幅反落。

前日に2月の月次動向を発表、国内既存店売上高は前年同月比1.1%増と4カ月ぶりのプラスに転じているが、曜日調整後では同10.0%減と前2月期を通して最大の落ち込みに。

海外既存店は、中国営業停止の影響に加えて他国も軒並み大幅減、同84.7%減と大きく落ち込んでいる。

国内は3月初めから臨時休業となっており、当面はあく抜け感も出にくい状況とみられる。

(T:7604) 梅の花 1146 -400ストップ安。

前日もストップ安比例配分となっている。

引き続き、先週末に発表した株主優待制度の変更が売り材料視されている。

100株以上の株主に対する20%割引優待証1枚は継続するものの、200株以上の株主に年2回贈呈していた6000円分(年間では12000円分)の株主優待券は廃止する。

株価の下支えになっていたとみられ、失望売りが止まらない状況のようだ。

(T:3169) ミサワ 444 -60急反落。

前日に20年1月期の決算を発表、営業利益は8.2億円で前期比2倍と大幅増益になっている。

EC店舗の売上が堅調に推移したほか、新商品の売上も順調だったもよう。

ただ、2月19日に上方修正済みで、足元の好決算は織り込み済み、21年1月期は7.8億円で同4.2%減と減益見通しであることがマイナス視されているようだ。

配送費の値上げや人員確保のための人件費増など、コスト負担増が響くようだ。

(T:5631) 日製鋼所 1053 -59大幅反落。

前日に業績予想の下方修正を発表している。

営業利益は従来予想の190億円から180億円に減額修正、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う物流停滞や渡航制限の影響で、出荷・検収の遅れが発生しているもよう。

また、株式市場全体の株価下落により、投資有価証券評価損を特別損失として計上する。

修正幅は限定的であるが、期末配当金予想を27.50円から17.50円に引き下げていることはネガティブ視へ。

(T:6923) スタンレー電 1951 -12続落。

前日に第3四半期決算時に未定とした通期計画を発表、営業利益は245億円の予想としている。

未定とする前の計画430億円からは大きく下振れの形。

品質関連費用の増加、新型コロナウイルス影響に伴う自動車生産減少の影響などが要因に。

品質関連費用は想定以上の増加と捉えられている。

一方、発行済み株式数の0.93%に当たる150万株、20億円を上限とする自社株買いの発表は下支え材料となっているようだ。

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