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トヨタ自、アステリア、マナックなど

発行済 2020-04-16 16:48
更新済 2020-04-16 17:01
© Reuters.  トヨタ自、アステリア、マナックなど

(T:6029) アトラ 302 +80ストップ高。

前日に業績予想の修正を発表。

投資有価証券の一部売却によって1.3億円の売却益を上半期決算で特別利益として計上、通期最終利益は従来予想の0.01億円から1.31億円に上方修正した。

売上高や営業利益など本業ベースの想定は変更していない。

あくまで一過性の利益計上ではあるが、現在は時価総額の水準から指定替えの猶予期間に入っているため、株価上昇が買い安心感にもつながる形となっているもよう。

(T:4364) マナック 1218 +200急騰。

固定化抗菌・抗ウイルス剤の量産を本格化すると一部で報じられており、買い材料視される展開になっている。

これまで用途が限定的であったものの、新型コロナウイルス流行に伴って販売が急伸しており、従来比10倍規模の生産に踏み切るもようだ。

固定化抗菌剤「イータック」を用いたクラボウの機能繊維「クレンゼ」では50回の洗濯を経た後も抗菌性能低下がみられないなど、効果が長期間持続することが特徴のようだ。

(T:7203) トヨタ自 6602 -136続落。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、グループ会社含む国内の完成車全18工場で減産すると前日に発表している。

15工場を2日間ずつ停止し、北米や中近東向けの車を生産する5工場では5月半ばから最大5日間稼働を停止するようだ。

世界で新車の需要が低迷していることに対応するほか、部品調達に一部で支障が出ていることも背景。

減産規模は昨年5月の実績の約2割にあたるもよう。

(T:3697) SHIFT 9670 +570大幅続伸。

DX需要を取り込み過去5年で売上高を9倍に伸ばした企業として、一部で特集記事が掲載された。

花形のエンジニアがやりたがらない「バグ取り」業務を大量に請け負って利益を追求し、稼げるビジネスに変えているとされる。

2019年8月期売上高は5年前と比べ9倍増。

7.9%の営業利益率は大手のNTTデータ (T:9613)なども上回ると指摘されている。

あらためて高い成長性などの評価につながっているようだ。

(T:3835) eBASE 887 +21大幅続伸。

前日に業績予想の上方修正を発表。

営業利益は従来予想の11.6億円から12.9億円に引き上げ、前期比17.5%増益となったもよう。

eBASE事業においては、各業界向けビジネスのソフトウェア販売が計画よりも順調に推移、とりわけ、日雑業界において大型案件の継続的受注や案件拡大がみられている。

第3四半期までの推移からサプライズは大きくないが、相対的な業績安心感の強さを見直す動きに。

(T:5384) FUJIMI 2909 +235急反発。

前日に発表した業績・配当予想の上方修正が好感されている。

通期営業利益は従来予想の47億円から59億円に引き上げ、一転しての増益見通しになっている。

最先端半導体デバイス向けCPM製品の販売が好調に推移したようだ。

期末配当金は40円予想から47円に引き上げ、年間配当金は87円で前期並みの水準となる。

第3四半期までは営業減益決算であったため、ポジティブなインパクトも強まる状況に。

(T:3627) ネオス 675 +75急伸。

教育測定研究所が運営する教育プラットフォーム「スタディプラットフォーム」において、教育開発出版が提供する中学生向け数学学習サービス「数学者を召喚したらイケメンだった」を開発したと前日に発表。

これは、中学1-3年生向けの数学カリキュラムをストーリー仕立てで学ぶことが出来るオンライン学習サービス。

休校措置の増加傾向が続くなか、自宅学習を支援するものとして需要拡大が期待された。

(T:8613) 丸三証 439 +16大幅反発。

前日に20年3月期の決算速報値を発表している。

営業利益は10.1億円で前期の0.7億円からは大きく拡大しているもよう。

株式委託手数料及び投資信託の募集手数料が増加したことが大幅増益の背景に。

第3四半期までも大幅増益で推移はしていたが、新型コロナウイルス感染拡大による2月以降のマーケット環境の悪化で、警戒感なども強まっていたとみられることから、堅調な業績推移認による安心感が先行。

(T:3853) アステリア 460 +80ストップ高。

ブイキューブ (T:3681)と協業し「バーチャル株主総会」を推進してくと前日に発表している。

新型コロナウイルス感染予防対策として経済産業省が推進しており、「報告聴講」、「質問」、「議決権行使」をワンストップで実現するものとなるようだ。

主要都市の緊急事態宣言が発出されている状況下、6月には株主総会の開催が本格化することになり、短期的にも需要の大幅な拡大が期待される状況に。

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