日経平均は5日ぶり反落。
14日の米国市場ではNYダウが34ドル高と小幅反発する一方、ナスダック総合指数は3日ぶりに反落した。
米7月小売売上高の予想下振れなどから、円相場は一時1ドル＝106.40円台まで上昇。
前週4日間で900円超上昇した日経平均も、本日は利益確定の売りが先行し99円安からスタートした。
その後は決算発表の一巡で積極的な買いが入りづらいなか、米中対立への懸念などから散発的な売りが出て、後場に入ると23068.53円（前週末比220.83円安）まで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比192.61円安の23096.75円となった。
東証1部の売買高は8億1922万株、売買代金は1兆5014億円と1月20日以来の低水準だった。
業種別では、精密機器、サービス業、陸運業が下落率上位で、その他も全般軟調。
海運業と空運業の2業種のみ小幅に上昇した。
東証1部の値下がり銘柄は全体の67％、対して値上がり銘柄は29％となった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)、ソニー (T:6758)、ファーストリテ (T:9983)などがさえない。
トヨタ自 (T:7203)は買いが先行したものの、後場に入るとマイナス転換した。
半導体関連では東エレク (T:8035)が小幅安にとどまったが、レーザーテック (T:6920)は3％超の下落。
リクルートＨＤ (T:6098)や中外薬 (T:4519)といったグロース（成長株）色の強い銘柄も軟調ぶりが目立った。
また、スマバリュ (T:9417)などは決算を受けて売りがかさみ、東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、ゲームやインターネットサービスの需要増加が意識され、任天堂 (T:7974)やＺＨＤ (T:4689)がしっかり。
ホンダ (T:7267)と日産自 (T:7201)は一部報道を受けて思惑買いが入った。
中小型株ではチェンジ (T:3962)が連日の賑わいで売買代金上位にランクイン。
また、決算が好感されたエムアップ (T:3661)やオイシックス (T:3182)、株式公開買付け（TOB）が実施されたソフトブレーン (T:4779)などはストップ高を付けた。