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ファナック、サインポスト、GMO-GSなど

発行済 2020-10-13 15:13
更新済 2020-10-13 15:21
© Reuters.  ファナック、サインポスト、GMO-GSなど

(T:6954) ファナック 20925 +850大幅反発。

前日に9月の工作機械受注が発表。

受注額は841億4300万円で前年同月比15.0%減、24カ月連続での前年割れとなった。

ただ、8月の同23%減から減少率は縮小、外需は538億7000万円で同1.8%増、24カ月ぶりのプラス転換となった。

とりわけ、中国がけん引役、半導体や医療関連が伸びたようだ。

工作機械用NC装置の回復期待が高まり、設備投資関連の代表格として見直しの動きにつながった。

(T:7888) 三光合成 312 +13急伸。

前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.8億円で前年同期比2.3倍と大幅増益になっている。

通期予想は8億円で前期比15.3%増益であり、想定以上に順調なスタートと受けとめられる形に。

金型が増加した欧州、車両用内外装品の受注が増加した北米セグメントなどが収益急拡大を牽引している。

相対的な株価の出遅れ感も意識されていたため、好決算をストレートに評価する動きが先行している。

(T:3788) GMO-GS 12420 +1560急騰。

新型コロナ禍で「脱ハンコ」が進むなか、電子署名の利用が急増していると報じられている。

市場は23年度に17年度比約10倍の198億円になる見通しと試算されているもよう。

「アグリー」を運営している同社の業容拡大もあらためて意識される状況なっているようだ。

高値もみ合い上放れで買い戻しの動きなども強まる形に。

電子署名トップの弁護士ドットコム (T:6027)も強い動きとなっている。

(T:3996) サインポスト 1189 -138急落。

前日に上半期の決算を発表、営業損益は3.5億円の赤字となり、前年同期比3.8億円の損益悪化となっている。

また、通期業績予想を下方修正、従来予想の3.7億円の赤字から7.3億円の赤字に減額している。

営業活動の制約などでコンサルティング事業、ソリューション事業の計画を見直しているほか、研究開発費の増加も重しに。

年間配当金は2.5円配の計画から無配としている。

(T:7725) インターアク 1865 -113大幅続落。

前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2億円で前年同期比57.9%減益となった。

設備投資意欲との相関性が高い検査用光源装置の売上高が伸び悩み、主力のIoT関連事業が大幅減益となっている。

受注高も前年比で減少するなか、通期業績予想は引き続き未定としており、先行きの不透明感は晴れない形のようだ。

通期市場コンセンサスはやや下振れの方向とみられる。

(T:6380) オリチエン工業 690 +100ストップ高。

9月30日時点における株式の流通株式時価総額が5億円以上となったことで、東証における流通株式時価総額に関する上場廃止基準に該当しないこととなり、「流通株式時価総額」に係る猶予期間入り銘柄から解除されたと発表している。

買い安心感が先行する状況となっているようだ。

同社は3月末時点での流通株式時価総額が5億円未満となったことで、21年3月末までの猶予期間に入っていた。

(T:6489) 前沢工 461 -39急落。

前日に第1四半期決算を発表、営業損益は5.1億円の赤字で、前年同期比1億円の損益悪化となっている。

もともと第1四半期は不需要期であるものの、通期予想は17億円で前期比4.4%の減益予想であることから、損益悪化幅は想定よりも大きいとの見方が優勢になっている。

主力の環境事業の損益が悪化しているが、同事業は受注高も前年同期比41.6%減と大幅に減少している。

(T:7520) エコス 2247 +116大幅反発。

前日に業績予想の上方修正を発表している。

上半期営業利益は従来予想の21億円から31億円、前年同期比51.5%増に、通期では44億円から60億円、前期比39.9%増にそれぞれ上方修正。

生活習慣の変化に伴う需要の高まりによって、売上高が想定を上回るレベルで推移しているもよう。

第1四半期の業績水準から上振れ期待は高かったが、株価の割安感も残る中で素直に評価される流れとなっている。

(T:8008) 4℃ HD 1830 +96大幅続伸。

前日に上半期の決算を発表、営業利益は10.4億円で前年同期比52.5%の大幅減益となったものの、従来予想の9億円は上回る形になっており、過度な警戒感は後退する状況となっているもよう。

アパレル事業が想定以上に好調に推移したことが上振れの背景に。

また、発行済み株式数の1.38%に当たる30万株、7億円を上限とする自社株買いの実施を発表していることも支援材料と捉えられる。

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