［２日 ロイター］ - 米半導体大手のマイクロン・テクノロジーは２日、株主還元策の自社株買いの方法を調整し、株価が安い時に多めに、高い時には少なめに購入すると発表した。また、配当金の支払いも開始する。
マイクロンは、ほぼ全てのコンピューターシステムに使用されるＤＲＡＭとＮＡＮＤ型メモリーチップを製造しており、これらの価格は世界の需給状況によって大きく変動する。そのため、ほとんどのメモリーメーカーでは利益や株価が変動しやすい。
マイクロンはこれまで定期的な自社株買いを実施し、２０１８年以降に約４０億ドルを株主に還元してきた。
ジンスナー最高財務責任者（ＣＦＯ）は、電話会見で「われわれは、機会を狙う方向に自社株買い戦略を変更している」と説明した。
同社はこの日、四半期配当を１株当たり０．１０ドルとすることも発表した。１０月１８日に現金で支払う。
メモリーメーカーにとって資本還元プログラムを管理することは、業界に伴う好不況のサイクルの中で厳しいものになることもある。
メモリーチップ分野でマイクロンの主要ライバルである韓国のサムスン電子とＳＫハイニックスは、ともに配当を支払っているが、ハイニックスは１９年の業界不況期に利益が落ち込み、減配している。