日本製鉄＜５４０１＞（東１）は１２日、１３．５円高の２０６２円と９営業日続伸して引けた。同社株は、今２０２２年３月期業績を昨年８月、１１月と２回上方修正し、純利益の黒字転換幅を拡大し、中間配当も増配したことを手掛かりにバリュー株買いが増勢となった。「２０５０年カーボン・ニュートラル」を目指し水素活用による直接還元製鉄「ゼロ・カーボンスチール」の開発やＥＶ（電気自動車）向け駆動モーター用高性能電磁鋼板の供給能力増強に取り組んでいることもグリーン成長戦略として側面支援材料視されている。
■粗鋼生産回復に鋼材価格改善がオンして事業利益は統合後最高
同社の今３月期業績は、昨年８月に１回目の上方修正をされたが、その修正値より売り上げと事業利益を各２０００億円、純利益を１５００億円引き上げ、売り上げ６兆７０００億円（前期比３８．７％増）、事業利益８０００億円（同７．２６倍）、純利益５２００億円（前期は３２４億３２００万円の赤字）と大幅続伸を見込み、事業利益は、２０１４年度の経営統合後の最高となる。新型コロナウイルス感染症の収束、ワクチン接種の進行とともに経済活動が世界的に正常化し、粗鋼生産が回復し鋼材価格も改善、内外のグループ会社の損益が好調に推移することなどが寄与する。中間配当は、未定としていたものを１回目の業績上方修正時に５５円と変更したが、さらに７０円に増配した。期末配当は、なお未定としているが、今期第３四半期（３Ｑ）決算発表時に開示予定であり、今期業績のさらなる上ぶれがあるかどうかとともに要注目となる。
なお１００％水素による直接還元製鉄は、昨年１２月２４日にＮＥＤＯ（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の「グリーンイノベーション基金」の事業（予算総額１９３５億円）に採択された。また電磁鋼板は、加速するニーズに対応するため瀬戸内製鉄所広畑地区と九州製鉄所八幡地区の供給能力を２０２３年上期にフル効果を発揮するよう増強しているが、瀬戸内製鉄所広畑地区の一段の増強も進める。
■ＰＥＲ３倍、ＰＢＲ０．６倍となお割り負け昨年来高値奪回に弾み
株価は、昨年８月の１回目の今期業績の上方修正で昨年来高値２３８１円まで４００円超高し、その後の調整安値１８７０円から１１月の２回目の業績上方修正で２１２０円までリバウンドしたが、「オミクロン型」の感染拡大に伴う全般相場波乱とともに１６９０．５円安値まで再調整した。同安値からは売られ過ぎとして景気敏感系のバリュー株買いが増勢となり２０００円大台を回復してきた。ＰＥＲは３．６２倍、ＰＢＲは０．６８倍となお割り負けており、今期３Ｑ決算発表を先取りし年初来高値２３８１円奪回に弾みをつけよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）