［フランクフルト ３１日 ロイター］ - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）のチーフエコノミストを務めるレーン専務理事は３１日、ユーロ圏のインフレ率が２％付近で安定する可能性が高まっているとの認識を示した。
しかしウクライナ紛争により見通しが悪化した場合には、軌道を修正できるよう用意しておく必要があるとも述べた。
中期的なインフレ率は、新型コロナウイルス流行前に見られた目標を下回る水準に戻らない見込みとし「適切に調整された金融政策が実施されれば、ＥＣＢが目標とする２％前後で安定する可能性がある」との見方を示した。
その一方で「エネルギー価格のショックやウクライナ紛争によってマクロ経済見通しが大幅に悪化した場合、金融政策を適切に見直すよう十分に準備しておくべきだ」と語った。
ＥＣＢは不確実性を踏まえて「両面の」選択肢を維持すべきと強調し、次の動きは引き締めと緩和のどちらもあり得るとの考えを示した。
「金融政策を行う上で、選択の余地を残しておくことがこれまで以上に重要だ」と述べた。