２０２０年から続くコロナ渦において、半導体株、海運株、商社株が相場の主役として買われてきたが、本年度は物色の矛先がどこに向かうかが市場の注目点と言える。
■ＮＴＴとＫＤＤＩは市場の人気を集める
東京株式市場は、２０２２年度３月期決算の発表時における２３年３月期業績予想を見極める必要があり、積極的に買い進む動きが控えられる中、２１日の日本電信電話（ＮＴＴ）＜９４３２＞（東証プライム）とＫＤＤＩ＜９４３３＞（東証プライム）が年初来の高値を更新と堅調で、ＮＴＴは時価総額第３位、ＫＤＤＩは同６位に入り、情報・通信業の２社が市場の人気を集めている。
■ＮＴＴは株主還元に対する期待に買い需要が発生
ＮＴＴは、２０２３年度ＥＰＳ３７０円の目標を掲げ、同社グループの再編で１０００億円の利益成長に向けて取り組んでいるが、同社は２０２２年３月期１１期連続増配を予定し、過去１０年以上にわたって自社株買いも毎年実施していることから、株主還元の期待出来る銘柄として評価が高まっている。
加えて、市場再編に伴うＴＯＰＩＸ構成銘柄の浮動株比率の見直しで、同社株に買い需要が発生するとの思惑も株価を押し上げている。
■５月１２日の３月期本決算発表に注目
５月１２日に発表が予定される３月期本決算において、市場予想を下回らない２３年３月期業績見通しが明らかになれば、半導体株、海運株、商社株のように上昇し、相場を先導するような動きを鮮明にする可能性はある。
また、情報・通信業は、企業のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）化が進み、これを支援するサービス等が伸びているので、業績が好調で比較的財務内容が良く、金利上昇にも強い銘柄が多いことから、ＮＴＴ、ＫＤＤＩに続く銘柄が増えるか注目すべきだろう。（信濃川）（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）