三機工業 Research Memo（8）：増配、自己株式の取得・消却と株主還元に積極的

■株主還元策

三機工業 (TYO:1961)は株主還元にも積極的である。
配当について、同社では2014年3月期まで年間15円を基本としてきたが、2015年3月期から利益構造が変わり、増配を実施してきた。
近年では2020年3月期は、当初は年間60円以上としていたが、好調な業績を受けて特別配当25円を上乗せし年間95円（中間期35円、期末60円）への増配を行った。
2021年3月期は普通配当70円に特別配当10円を加え年間80円配当を行い、2022年3月期は年間85円（うち特別配当15円）を実施した。
2023年3月期は、現時点では年間70円（普通配当）を予定している。


また同社は株主還元策の一環として、株式市場での積極的な自己株式の取得及び消却も行っている。
2020年3月期中には1,958千株を取得し、さらに期中に保有する自己株式2,000千株を消却した。
また2021年3月期も1,000千株を消却し、新たに自己株式1,000千株を取得した。
2022年3月期も1,000千株の自己株式取得を取得した。
この結果、2014年3月期から2022年3月期までの9年間総還元性向（加重平均）は87.1%となった。
長期間の平均として高い総還元性向を維持している点は評価に値する。


また株主以外のステークホルダーに対しても前向きに対応している。
協力会社への支払い条件について、資本金4,000万円未満の協力会社に対しては全額現金払へと変更した。


このような、同社の株主還元や様々なステークホルダーに対する前向きな姿勢は大いに評価できるだろう。


（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）