［東京 １２日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比３７円００銭安の２万６３６４円２５銭と続落した。前日の米国株式市場でＳ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合が下落した流れで売り優勢で始まったものの、方向性が感じられない動きとなった。一時的にプラスとなった後は小幅安の水準でもみ合いが続いた。
方向性が乏しくなった背景に、１３日公表の米消費者物価指数（ＣＰＩ）を見極めたいとする投資家が多いことがある。過去に波乱を生じさせた経緯があるイベントだけに、投資家も慎重にならざるを得ないという。きょうについては、米株のさえない動きと、イングランド銀行（英中央銀行）のベイリー総裁が緊急国債買い入れ措置を延長しない方針を示したことも不安感を広げた。
物色面では、金融引き締め懸念が継続している上、景気後退の不安が大きいことから、ハイテク株やグロース（成長）株に売り圧力がかかっているもよう。引き続き半導体関連株が下値模索となっているほか、円安が進行しているのにもかかわらず主力の輸出関連株にさえない銘柄が目立つ。半面、リオープン（経済再開）に対する期待から、内需関連株が底堅く推移している。
市場では「半導体関連株を中心としたグロース系銘柄はコツンときた（底打ちした）様子はない。米アップルの増産中止を契機に流れが変わったとみてよく、当分はハイテク売り、内需買いの相場つきになりそうだ」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との指摘もあった。
ＴＯＰＩＸは０．０５％安で午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆３７１９億３４００万円だった。東証３３業種では、鉱業、石油・石炭製品、電気・ガス業などが値下がりし、空運業、陸運業などの上昇が目立つ。
個別では、東京エレクトロンが大幅安だが、ＪＲ東日本が高い。一方、きょうプライム市場に新規上場したソシオネクストは活況。今年最大と言われるＩＰＯだが、公開価格を５．０６％上回る３８３５円で初値を付け、その後は堅調に推移している。
プライム市場の騰落数は、値上がり７３４銘柄（３９％）に対し、値下がりが１０２２銘柄（５５％）、変わらずが８０銘柄（４％）だった。