CPIショック警戒から主力処は避けられ、材料株での短期的な売買に

　13日の日本株市場は、昨日同様、こう着感が強まりそうである。
12日の米国市場はNYダウが28ドル安だった。
9月卸売物価指数（PPI）が予想を上回ったため連邦準備制度理事会（FRB）の大幅利上げを警戒した売りが先行した。
その後、長期金利が低下に転じたため安心感から買戻しが目立ち、一時上昇に転じる場面も見られた。
しかし、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した9月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が利上げ継続を公約したほか、9月消費者物価指数（CPI）の発表を控えた警戒感から引けにかけて下落に転じた。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比30円安の26360円。

円相場は1ドル146円80銭台で推移している。


　シカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや売り先行で始まりそうだ。
CPIの発表待ちのなかでポジションを圧縮する動きが中心になりやすく、方向感に欠ける動きになりそうだ。
また、アプライド・マテリアルズは取引終了後、業績見通しを下方修正し、時間外取引で売られていることから、半導体株への重荷になるだろう。
ただし、東エレク (TYO:8035)は昨日の年初来安値更新で調整一巡感も意識されてくる可能性が期待されるため、下げ渋る動きを見せてくるようであれば、日経平均も底堅さが見られそうだ。


　昨日の日経平均は一時26313.41円まで下落し、10月4日に空けたマド下限（26223.84円）に接近してきた。
マド埋めから調整一巡が意識される一方で、マドを埋めずにCPIショックでマドを空けて下落してしまうと、9月半ばの時のように、アイランドリバーサル形状を見せてくる可能性も警戒されやすく、底堅さが見られたとしてもリバウンド狙いの買いは入りづらいだろう。


　そのため、物色として主力処は避けられ、インバウンドなどテーマ株などでの短期的な値幅取り狙いの動きが中心になりやすい。
また、米政権はロシア産アルミニウムの完全禁輸を検討していると報じられており、アルミ関連などは思惑的な動きを見せてきそうだ。
そのほか、直近IPO銘柄への物色も活発になりそうだが、足元では物色対象が絞られてきている動きも見られており、より強い銘柄に値幅取り狙いの資金が集中することになりそうだ。