日経平均は4日続伸。 15日の米国市場では、米国の年内利上げ見通しが強まるなか、NYダウは小幅安となった。
ただ、ドル・円が円安方向に振れたことや、ギリシャ議会が金融支援を受けるのに必要な改革法案を可決したと伝わったことが材料視され、日経平均は125円高からスタートし、朝方には20600円に迫る場面があった。
上海総合指数が下落から始まり、日経平均も一時上げ渋る動きを見せたが、その後は20500円台半ばでのもみ合いが続いた。
ただ、大引けにかけて上げ幅を広げ、20600円台を回復して本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比136.79円高の20600.12円となった。
東証1部の売買高は21億2756万株、売買代金は2兆4586億円だった。
業種別では、その他製品、電気・ガス業、情報・通信業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは鉱業、鉄鋼、金属製品、海運業の4業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、東電力 (TOKYO:9501)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ファーストリテ (TOKYO:9983)など売買代金上位は全般堅調。
村田製 (TOKYO:6981)が5％高となったほか、アルプス (TOKYO:6770)は6％超の上昇となり上げが目立った。
また、エコス (TOKYO:7520)、古野電 (TOKYO:6814)、Ｍ＆Ａキャピタ (TOKYO:6080)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、東芝 (TOKYO:6502)、日産自 (TOKYO:7201)、ファナック (TOKYO:6954)、ホンダ (TOKYO:7267)、マツダ (TOKYO:7261)などが軟調。
東エレク (TOKYO:8035)は3％超の下落。
また、ＴＡＳＡＫＩ (TOKYO:7968)、フェイス (TOKYO:4295)、ネットワン (TOKYO:7518)などが東証1部下落率上位となった。