*12:06JST 三機工業 Research Memo（6）：2024年3月期の営業利益は38.6%増と回復予想
■三機工業 (TYO:1961)の今後の見通し
2024年3月期は、受注高190,000百万円（前期比16.9%減）、売上高210,000百万円（同10.0%増）、営業利益7,500百万円（同38.6%増）、経常利益8,000百万円（同28.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,300百万円（同11.6%増）を見込んでいる。
依然としてウクライナ情勢や米中の貿易摩擦の影響などの不透明要因はあるが、手持ち工事を着実に売り上げることで目標を達成する計画だ。
受注高については、過去数年が堅調であったことに加えて手持ち工事高も高水準であることから、慎重な見通しとなっている。
建築設備事業の売上高は170,000百万円（前期比9.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は手持ち工事が厚い一方で、工事の大型化に伴い工期が長期化し、2024年3月期より後に完工する案件も多いことから前期比4.0%減の57,000百万円を見込んでいる。
産業空調は受注残も豊富であることから、同25.6%増の74,000百万円の予想。
電気は手持ち工事を順調に完工することで同5.2%増の27,000百万円、ファシリティシステムは同1.8%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業の売上高は38,000百万円（同15.6%増）と予想している。
セグメント別では、機械システムは2023年3月期に大幅減収となった反動もあり、同56.6%増の 12,000百万円としている。
環境システムは同3.2%増の26,000百万円を見込んでいる。
受注高は、過去2年間が堅調であったことに加え、手持ち工事も高水準であることから190,000百万円（前期比16.9%減）としている。
主力の建築設備事業は153,000百万円（同21.5%減）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比42.5%減の43,000百万円、産業空調は同6.5%減の73,000百万円、電気は12.4%減の25,000百万円、ファシリティシステムは同10.3%減の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業は35,000百万円（同10.8%増）と予想している。
サブセグメント別では、機械システムはほぼ前期並みの同3.0%増の12,000百万円を見込んでいる。
環境システムも水処理関連を中心に引き続き堅調に推移する見込みで、同15.4%増の23,000百万円を予想している。
売上総利益率はほぼ前期並みの14.3%、売上総利益は30,000百万円（前期比11.1%増）と予想している。
販管費は、働き方改革による人件費の増加等により、22,500百万円（同4.2%増）となる見込みだ。
その結果、営業利益は前期比38.6%増の7,500百万円を予想している。
2023年3月期の売上総利益率は、それ以前の2019年3月期～2022年3月期の4期の平均値15.3%から大きく低下した。
同社は案件が大型化しているなか、資機材価格高騰などのリスクを厳格に捉え2024年3月期の売上総利益率は前期並みと見ている。
2023年3月期の売上総利益率が低下した要因は、顧客による工程管理の見直しにより遅れが生じ、一部の完成工事案件が2024年3月期にずれ込んだことによる一時的なものである。
そのため弊社は、売上総利益率の予想はかなり控え目であると考えており、14%台の後半くらいまでは回復する可能性はあると見ている。
その場合、仮に計画の売上高が達成されれば、各利益が上方修正される可能性は高いと思われる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
2024年3月期は、受注高190,000百万円（前期比16.9%減）、売上高210,000百万円（同10.0%増）、営業利益7,500百万円（同38.6%増）、経常利益8,000百万円（同28.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,300百万円（同11.6%増）を見込んでいる。
依然としてウクライナ情勢や米中の貿易摩擦の影響などの不透明要因はあるが、手持ち工事を着実に売り上げることで目標を達成する計画だ。
受注高については、過去数年が堅調であったことに加えて手持ち工事高も高水準であることから、慎重な見通しとなっている。
建築設備事業の売上高は170,000百万円（前期比9.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は手持ち工事が厚い一方で、工事の大型化に伴い工期が長期化し、2024年3月期より後に完工する案件も多いことから前期比4.0%減の57,000百万円を見込んでいる。
産業空調は受注残も豊富であることから、同25.6%増の74,000百万円の予想。
電気は手持ち工事を順調に完工することで同5.2%増の27,000百万円、ファシリティシステムは同1.8%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業の売上高は38,000百万円（同15.6%増）と予想している。
セグメント別では、機械システムは2023年3月期に大幅減収となった反動もあり、同56.6%増の 12,000百万円としている。
環境システムは同3.2%増の26,000百万円を見込んでいる。
受注高は、過去2年間が堅調であったことに加え、手持ち工事も高水準であることから190,000百万円（前期比16.9%減）としている。
主力の建築設備事業は153,000百万円（同21.5%減）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比42.5%減の43,000百万円、産業空調は同6.5%減の73,000百万円、電気は12.4%減の25,000百万円、ファシリティシステムは同10.3%減の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業は35,000百万円（同10.8%増）と予想している。
サブセグメント別では、機械システムはほぼ前期並みの同3.0%増の12,000百万円を見込んでいる。
環境システムも水処理関連を中心に引き続き堅調に推移する見込みで、同15.4%増の23,000百万円を予想している。
売上総利益率はほぼ前期並みの14.3%、売上総利益は30,000百万円（前期比11.1%増）と予想している。
販管費は、働き方改革による人件費の増加等により、22,500百万円（同4.2%増）となる見込みだ。
その結果、営業利益は前期比38.6%増の7,500百万円を予想している。
2023年3月期の売上総利益率は、それ以前の2019年3月期～2022年3月期の4期の平均値15.3%から大きく低下した。
同社は案件が大型化しているなか、資機材価格高騰などのリスクを厳格に捉え2024年3月期の売上総利益率は前期並みと見ている。
2023年3月期の売上総利益率が低下した要因は、顧客による工程管理の見直しにより遅れが生じ、一部の完成工事案件が2024年3月期にずれ込んだことによる一時的なものである。
そのため弊社は、売上総利益率の予想はかなり控え目であると考えており、14%台の後半くらいまでは回復する可能性はあると見ている。
その場合、仮に計画の売上高が達成されれば、各利益が上方修正される可能性は高いと思われる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）